「内定の取りやすさ」重視が約2倍に急伸 —— 採用減少で、“受かる会社”を選ぶ学生が増加

大手企業による新卒採用数の見直しが相次ぐ中、採用減少前後を通じて「雇用・経営の安定性」が企業選びの1位（約59%）を維持する一方で、「内定の取りやすさ」を重視すると答えた学生が約2倍に急伸したことが明らかになりました。

株式会社Strobolights（東京都町田市、代表取締役：羽田啓一郎）が28卒・29卒の大学生・大学院生166名を対象に実施した「新卒採用減少に関する学生意識調査」では、採用減少という状況を前提にした場合、志望度より“受かる可能性”を優先する“現実路線就活”へとシフトしうる実態が彫りになりました。採用環境の変化が、就活本番前の段階から学生の意思決定に影響を与えていることが示されています。

本調査で最も際立った変化は、採用減少を前提とした場合に「内定の取りやすさ」を重視する学生が15.7%から32.5%へ倍増したという事実です。企業選びの1位は採用減少の前後を通じて「雇用・経営の安定性」で変わらなかった一方で、最も変化が大きかったのは「内定の取りやすさ」を重視する学生が15.7%から32.5%へ倍増した点でした。また「成長機会・スキル習得」は後退し、学生が現実主義的な企業選びへとシフトする可能性が定量的に示されました。

また16.9%が「採用が減っていなければ志望度重視にしていた」と回答しています。採用数の変化は企業側の経営判断である一方、学生のキャリア形成にも深刻な影響を与えており、採用市場全体の構造問題として捉える必要があります。