機関投資家は台湾株が35000ポイントの節目に挑戦する可能性に期待、戦況の変化には警戒

米国とイランが2週間の停戦合意に達したことで市場心理が改善し、8日の米国株式市場の主要株価指数は大幅に上昇して取引を終えた。ダウ工業株30種平均は1325.46ドル（2.85%）高の47909.92ドル、S&P500種株価指数は165.96ポイント（2.51%）高の6782.81ポイントとなった。

ハイテク株中心のナスダック総合指数は617.14ポイント（2.80%）高の22634.99ポイント、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）はさらに急騰し、507.05ポイント（6.34%）高の8510.92ポイントで引けた。

個別銘柄では半導体関連株が力強い値動きを見せた。インテルは6.04ドル（11.42%）高の58.95ドル、DRAM大手のマイクロンは29.15ドル（7.72%）高の406.73ドルとなった。メモリモジュールメーカーのサンディスク（Sandisk）は70.1ドル（9.86%）高の780.9ドル、エヌビディア（NVIDIA）は3.98ドル（2.23%）高の182.08ドル、TSMCのADR（米国預託証券）も20.58ドル（5.96%）高の365.9ドルで取引を終えた。

玉山投信のファンドマネージャーである楊立楷氏は、台湾株は昨日の大幅反発を経て、これまでのテクニカル的な下降トレンドを急速に好転させ、過去最高値である35579.34ポイントまで1000ポイント未満に迫っていると分析した。しかし、今後の米国とイランの和平交渉には依然として不確実な要素が存在しており、短期的には地政学的リスクが再び市場心理に影響を与えることに警戒が必要であるとしている。

楊立楷氏は歴史的な経験から見て、製造業の景気が上昇サイクルにある場合、株式相場はインフレではなく主に景気によって牽引されると考えている。同氏は、AIの強力な需要が台湾の構造的な輸出と利益の「経済的な堀（モート）」となっており、地政学的な要因が台湾株のファンダメンタルズに与える圧力を相殺するのに役立つとの見方を示した。（編集：張均懋）1150409