大腸がん・乳がんの標的型治療薬が6月から健保適用へ、患者の負担が年間100万元削減

中央健康保険署は、6月から小児、希少疾患、がん治療などを含む複数の医薬品給付措置を開始する。大腸がんや乳がん患者向けに精密な口服標的型治療薬を導入し、患者の年間負担を約97万〜172万台湾ドル削減する。今回給付対象となったのは、ホルモン受容体陽性かつHER2陰性の乳がん患者向けの「カピバセルチブ（capivasertib）」や、転移性大腸直腸がん向けの「フルキンチニブ（fruquintinib）」などである。また、化学療法薬の給付規定も緩和され、約8200名のがん患者が恩恵を受ける見通し。希少疾患である肺動脈高圧症向けの「ソタテルセプト（sotatercept）」や、小児の重度痙攣治療薬も新たに給付対象となった。陳亮妤署長は、臨床ニーズと財政の持続可能性を考慮し、今後も革新的な治療法を導入していくと述べた。