米イ交渉の結果を注視　台湾株は横ばい圏でもみ合い

主要3銘柄の株価はまちまちとなった。TSMC（台積電）は変わらずで始まった後マイナスに転じ、最大20元安の1930元まで下落した。一方、台達電（デルタ電子）は最大40元高の1705元をつけ、連日で過去最高値を更新した。鴻海（ホンハイ）は最大3.5元安の198元だった。

イランがレバノンへの大規模攻撃についてイスラエルを停戦合意違反で非難し、ホルムズ海峡の航行が再び停止したとの情報が流れたことで、国際原油価格は約3％反発した。これを受けてプラスチック・化学株が買われ、南亜、華夏、台達化などが今日の早盤で最大5％近く上昇した。

国泰投信のファンドマネージャー、梁恩溢氏は、米イ軍事衝突が5週間以上続いており、最近の市場心理は戦況の変化に左右されていると分析した。外部環境は不安定に見えるものの、台湾株のファンダメンタルズが相場を下支えし、上昇動力を提供していると指摘した。

梁氏は、昨年の関税問題による株価暴落は世界の貿易秩序の再構築に対する極度の不透明感が原因だったが、今回の米イ戦争による市場の変動は地政学リスクによる短期的なリスク回避心理によるものが大きいと分析。今後は16日に開催されるTSMCの業績説明会を皮切りに4月の決算シーズンが本格化するため、市場の関心は中東情勢からテクノロジー産業の受注や見通しへと徐々に移るだろうと予測している。（編集：張均懋）1150409