物価高騰に直面する韓国の若者、節約アプリ「乞食マップ」がブームに

2026年4月19日、韓国で物価高騰が深刻化する中、学生や会社員の間で「乞食マップ」と呼ばれるアプリが人気を集めています。韓国では簡素なランチでも1万ウォン（約215台湾ドル）を超えることが珍しくなく、このアプリは1万ウォン以下で食事を楽しめる店舗を地図上で可視化するサービスとして注目されています。

韓国のデータ機関によると、過去5年間で外食物価指数は約24.7%上昇し、朝食や昼食の費用が市民にとって重い負担となっています。「乞食マップ」はリリースからわずか3週間でユーザー数が100万人に迫る勢いを見せ、安価な飲食店への需要が急増していることを浮き彫りにしました。ユーザーが自発的に店舗情報を登録・共有する仕組みで、現在は「一人で健康的に食事できる場所」に特化した情報提供を行っています。

『世界日報』によると、ソウルの冷麺一杯は1万2538ウォン、豚バラ肉200グラムは2万1141ウォンに達し、海苔巻きも2020年比で41%増の3800ウォンとなっています。こうした外食費の高騰を受け、人々はコンビニの期限間近商品の割引購入や、家での自炊を選ぶ傾向が強まっています。CUなどの大手コンビニでは、朝の割引商品販売が前年比18.2%増となりました。

専門家は、20代から30代の消費傾向がかつての「見栄を張る消費」から「節約型消費」へと転換しており、農林畜産食品部は今年のキーワードを「生存型食事」と定義しています。淑明女子大学の李洪柱教授は、実質所得の低下に伴う「耐え忍ぶ消費」が広がっており、企業には価格の多様化、政府には公共食堂の拡充や物価安定策が求められていると指摘しました。

また、ソウル現地では、かつて一般的だった深夜までの「はしご酒文化」も衰退しています。若者たちは夜間割増料金が発生するタクシーを避け、終電で帰宅するために早めに切り上げるなど、生活防衛に余念がありません。世界的な物価高の中で、韓国の若者は単に圧力を受け入れるだけでなく、デジタルツールを駆使して主体的に生活の質を維持しようと奮闘しています。