中東紛争によるエネルギーコスト高騰、日本の銭湯がさらに衰退

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中央消息

（中央社名古屋25日総合外電）中東からの原油供給の中断によりエネルギーコストが急騰し、日本の銭湯業界が苦境に立たされている。この圧力により、減少傾向にある伝統的な銭湯のさらなる衰退を招く恐れがあり、一部の業者は営業時間の短縮や、さらには永久的な廃業を余儀なくされている。

共同通信の報道によると、日本の銭湯はすでに顧客の減少や高齢の経営者の後継者不足という難題に直面していたが、現在は原油価格の暴騰によって「銭湯」の経営状況はさらに悪化している。入浴料金は法規制によって上限が定められているため、業者が上昇したコストを顧客に転嫁することは困難である。

3月末以来、愛知県津島市で1919年に創業した家族経営の銭湯「池須温泉」では、燃料供給の不安定さから月間の配送量が約1トンから半減した。そのため、営業時間を1時間遅らせることを余儀なくされ、1日あたりの来客数も約10人減少した。

経営に携わる57歳の松井敦子さんは、「これは大きな打撃です。供給業者が『価格と数量はこうだ』と言えば、私たちはそれを受け入れるしかありません」と語った。

米国とイスラエルによるイランへの攻撃が中東危機を引き起こし、ホルムズ海峡のタンカー輸送に影響を与えたことで国際的な原油価格が押し上げられ、日本の燃料供給も同様に衝撃を受けている。

この影響は日本全国に波及している。東北地方の青森市にある「桂木温泉」では、燃料価格の上昇が老朽化した銭湯施設の維持費の負担を増大させたため、5月末での廃業を決定した。

銭湯の責任者である57歳の山口昌良さんは、「燃料価格は毎週上昇しており、安定の兆しが見えません。客は多いのですが、このままでは運営を維持することは到底できません」と語った。

全国公衆浴場業生活衛生同業組合連合会の統計によると、日本の銭湯の約3割が燃料ボイラーを使用している。全国の銭湯の数は、約60年前のピーク時の約12分の1にまで減少している。

第二次世界大戦後に実施された反インフレ規制措置により、各都道府県知事が銭湯の料金に上限を設定しているため、業者が独自に価格を調整することはほとんど不可能である。（編集：何宏儒）20260425