ホルムズ海峡情勢で日本車供給滞り、中国車が中東市場で台頭

中央通信社（中央社台北26日電）中国メディアの報道によると、中東紛争によるホルムズ海峡の通航困難が原因で、中東地域への日本製自動車の供給が滞っている。これにより、一部の中東自動車ディーラーは、価格が2～4割安い中国製自動車に切り替えており、中国自動車メーカーにとって中東市場での躍進の機会となっている。 「毎日経済新聞」の報道によると、ホルムズ海峡（Strait of Hormuz）の通航が阻害されたことで、長年中東市場を席巻してきたトヨタ（Toyota）、マツダ（Mazda）、日産（Nissan）、スバル（Subaru）などの日本自動車メーカーが相次いで減産し、中東への輸出を一時停止する事態となっている。そのため、一部の中東自動車ディーラーは2ヶ月間待っても車が輸入されず、販売する車がない状況に陥っている。 報道では、日本車が入手できない状況下で、これらの中東自動車ディーラーは緊急に調達リストを調整し、中国製自動車に焦点を当て、24日に開幕した北京モーターショーを利用して、現地で仕入れ交渉を行っていると述べられている。これは、日本車の中東市場における基盤が揺らいでいることを意味し、中国自動車企業にとって中東市場で突破口を開く機会となっている。 この報道によると、サウジアラビアの首都リヤド（Riyadh）でトヨタと中国の長安汽車を販売し、北京モーターショーで車の調達先を探している自動車販売業者アブドラ氏（Abdullah）は、トヨタ車の供給が急激に減少したため、すぐに販売する車がなくなる状況に直面していると語った。彼は現在、会社のショールームの大部分のスペースを長安汽車の販売に充てているという。 アブドラ氏は、中国ブランドの自動車は通常、同クラスの日本や韓国ブランドの自動車よりも20%から40%安く、装備も充実しているため、多くのサウジアラビアの若者を惹きつけていると述べた。（編集：邱國強/陳妍君）1150426