米ファーストレディを「未亡人予備軍」と揶揄し解雇要求、司会者ジミー・キンメルが猛反発

米国の人気トーク番組司会者ジミー・キンメル氏が、先週番組内でメラニア・トランプ米大統領夫人を「未亡人予備軍（expectant widow）」と呼んだことで物議を醸し、ホワイトハウスから解雇を要求される事態となった。これに対しキンメル氏は本日、自身の言論の正当性を主張するとともに、米国憲法が保障する言論の自由の権利を強調し、強く反論した。

キンメル氏は、ABCの自身の番組「ジミー・キンメル・ライブ！」のオープニングで、「朝起きたらファーストレディから解雇要求の声明が出ていた、なんて経験は誰にでもあるよね？」と皮肉を込めて語った。

CNNの報道によると、問題の発言は23日の放送で行われた。トランプ大統領（79歳）とメラニア夫人（56歳）の年齢差を念頭に置いたジョークだったとキンメル氏は説明している。

しかし、25日にホワイトハウス記者協会（WHCA）の夕食会会場付近で銃撃事件が発生した後、トランプ大統領やその支持者らは、このジョークを「暴力を煽るものだ」と非難した。

キンメル氏は今日の番組で、「これは決して暗殺を呼びかけるような類のものではない。彼らもそれを知っているはずだ。私は長年、銃暴力に反対する立場を貫いてきた」と強く否定した。

さらに同氏は、「暴力や憎悪を煽る言葉は拒絶すべきという意見には同意する。だが、トランプ氏にも言いたいことを言う権利があり、私や皆にもその権利がある。合衆国憲法修正第1条により、米国人は言論の自由を有しているからだ」と語った。

キンメル氏は2025年9月にも、保守系インフルエンサーのチャーリー・カーク氏に関する発言でトランプ支持者らの反発を買い、所属するディズニーが番組の一時停止を決定する騒動があった。その際、キンメル氏は番組再開時に、嘲弄の意図はなかったと述べ、番組停止の不当性を訴えていた。

現時点でABCは、この件に関する今後の対応について公式なコメントを発表していない。