授業でアダルトビデオ言及など、セクハラ認定の大学教授が逆転敗訴 台湾

（台北中央社）大学のデジタル映像技術の授業で、アダルトビデオ（AV）に言及し、指定したポーズで男女のペア写真を撮らせるなどした男性教授が、大学側からセクハラと認定された。教授はこれを不服として訴訟を起こした。一審判決は大学の処分を取り消したが、その判決は破棄され、差し戻された。差し戻し審は大学の処分に誤りはなく、セクハラに該当するとして、教授の敗訴を言い渡した。 台北高等行政裁判所の差し戻し審判決によると、楊姓の大学教授は学生に対し、お姫様抱っこ、飛びついて抱きつく、膝の上に座る、水着での撮影など、親密な身体的接触を伴う撮影を要求した。これらは全て身体の境界線やジェンダーに関するデリケートな事柄に関わり、学生も気まずさ、不快感、拒否感、懸念を明確に表明していた。 差し戻し審の合議法廷は、楊教授が授業中に継続的に撮影方法を要求または調整したことは、学生を不平等な権力関係の下で抑圧的で好ましくない学習環境に置き、性別平等教育法が定める「歓迎されず、性的な意味合いを持つ言動で、人格の尊厳や学習環境に影響を及ぼす」というセクハラの構成要件を満たすと判断した。 差し戻し審は楊教授の訴えには理由がないとし、先日、敗訴を言い渡した。上訴は可能。 本件は、楊教授が2019年の授業で、教材に裸の女性の写真を頻繁に使用し、「AV」「AV産業」「女性のショーツ」などの発言をし、撮影の授業で指定したポーズで男女のペア写真を撮らせるなどの行為があったとして、大学が告発を受けたことに端を発する。 大学の性別平等教育委員会が受理し、調査チームを設置して調査した結果、楊氏の授業中の行為は確かに歓迎されず性的な意味合いを持ち、履修学生の人格の尊厳に影響を与えたとして、セクハラ事件が成立すると結論付けた。解雇や免職が必要なほど重大ではないものの、授業中の言動に不適切な点があったことを考慮し、楊氏に対し自費で学外の心理カウンセリングを受け、8時間の性別平等教育研修を受講するよう命じた。 楊氏はこの処分を不服として訴願したが棄却され、その後、処分の取り消しを求めて行政訴訟を提起し、台北高等行政裁判所で審理された。 台北高裁の一審は大学側の事実認定に誤りがあるとして、処分を取り消した。上訴後、二審の最高行政裁判所は原審の事実認定と法適用に誤りがあるとし、原判決を破棄して差し戻した。差し戻し審は大学の処分に誤りはなく、セクハラに該当すると判断した。