『地球の歩き方 さいたま市』が2027年初夏に発行決定！「地球の歩き方クオカード」が当たるアンケートで、地元のクチコミを大募集

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 地球の歩き方（東京・品川／代表取締役社長：新井邦弘）は、『地球の歩き方 さいたま市』の発売情報（2027年初夏に全国書店およびオンライン書店で発売予定）を2026年5月13日に発表いたしました。

さいたま市誕生25周年！　圧倒的な情報量でまるごと1冊、魅力を深掘り！

「東京」版をはじめ「横浜市」や「調布市」など30タイトルを発行し、累計発行部数128万部超の「地球の歩き方」国内版シリーズ。地元のリアルな声や魅力を詰め込んだ、“地域愛あふれるガイドブック”として全国で話題を集めています。

このたび『地球の歩き方 さいたま市』を2027年初夏の発売をめざし、制作することが決定いたしました。さいたま市として初のまるごと1冊「さいたま市」のガイドブックは、2023年に「埼玉」版を発売後、多くの読者から寄せられた「さいたま市も出してほしい！」という熱い声にお応えして実現。

2026年5月1日に市制25周年を迎えた、さいたま市の全10区のディープな魅力を深掘りしたガイドブックを制作いたします！

あなたの声が掲載されるかも!? 制作決定記念アンケート＆プレゼントキャンペーン開始

『地球の歩き方 さいたま市』の制作決定を記念し、2026年5月13日より「制作決定記念アンケート＆プレゼントキャンぺーン」がスタート。『地球の歩き方 さいたま市』の表紙イラスト案や、推しグルメ＆スポット、思わずうなずく“ご当地あるあるネタ”などを大募集。さいたま市民はもちろん、ゆかりのある方、訪れたことがある方、たくさんの生の声をお待ちしております。

アンケートにお答えいただいた方の中から抽選で20名様に、地球の歩き方オリジナルクオカード（500円分）が当たります（締切：2026年6月30日 23:59）。

【プレゼントキャンペーンの概要】

実施期間：2026年5月13日（水）～2026年6月30日（火）23:59

応募方法：『地球の歩き方 さいたま市』制作決定記念アンケートにご回答ください。（下記URLまたは2次元コードより）

賞品： 地球の歩き方オリジナルクオカード 20名様

▼『地球の歩き方 さいたま市』制作決定記念アンケート

https://arukikata.jp/sitpeu

【地球の歩き方とは？】

1979年の創刊以来、45年以上海外旅行ガイドを作り続けてきた「地球の歩き方」。現在、約160の国と地域の情報を網羅する。コロナ禍で売り上げが95%減となるなか、2020年に発売した初の国内版『東京』が大ヒット。東京に続く国内版やコラボ本など次々とヒットを飛ばしV字回復を遂げ、TVや新聞などさまざまなメディアで取り上げられ話題に。「地球の歩き方」グッズ入りのカプセルトイ、本場の味にこだわったレトルトカレー、百円ショップの雑貨をコラボ発売するなど、ますます進化中！

［商品概要］

『地球の歩き方 さいたま市』

著作：地球の歩き方編集室

体裁：A5変形、256ページ（予定）

予価：2,200円（税込）

発売予定日：2027年初夏

発行所：株式会社地球の歩き方

発売元：株式会社Gakken

地球の歩き方：https://www.arukikata.co.jp/guidebook/

株式会社地球の歩き方（Arukikata. Co., Ltd.）

https://www.arukikata.co.jp/company/ ・代表取締役社長：新井 邦弘 ・法人設立年月日：2020年12月1日（事業開始2021年1月1日） ・資本金：5百万円 ・所在住所：〒141-8416　東京都品川区西五反田2丁目11番8号 ・事業内容：「地球の歩き方」出版および関連事業、旅行マーケティング事業、損害保険代理店事業

株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）

https://www.gakken.co.jp/ ・代表取締役社長：宮原 博昭 ・法人設立年月日：1947年3月31日 ・資本金：19,817百万円 ・売上高：1,991億円、連結子会社：82社（2025年9月期） 東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470） ・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号 ・電話番号：03-6431-1001（代表） ・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社 教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、 学習教材などの出版・コンテンツ事業、 教科書・保育用品などの園・学校事業など 医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、 認知症グループホーム事業、 保育園・学童などの子育て支援事業など グローバル：150か国以上で活動・事業展開