【GRAND独自調査】GRAND視聴者の約2人に1人が「教育投資・子育て層」｜子どもの教育にお金をかけたい層は48.0%(n=1,036)

オフィスメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」をもとにした、教育投資・子育て層の含有率クロス集計レポートを本日公開しました。本レポートは、学習塾・通信教育・こども向けオンライン学習（e-learning）・学資保険・教育資金・住宅などの教育投資関連商材を扱う広告主に向けて、「GRAND視聴者の中に、子どもの教育に投資したい層がどれだけ含まれるか（ターゲット含有率）」を一次データで示すものです。中核となる教育投資・子育て層（「子どもの教育にはできるだけお金をかけたい」に「あてはまる」と回答した層）は、GRAND視聴者の48.0%＝約2人に1人（497名）でした（n=1,036ベース）。この層は子どもがいる世帯が66.8%（GRAND視聴者全体46.8%）を占め、20〜39歳が47.5%（同38.7%）と、子育て世代を多く含みます。

▶ 教育投資・子育て層がどれだけ含まれるか（含有率・子育て実態・情報消費・行動）がわかる媒体資料を見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

主要な発見

「子どもの教育にできるだけお金をかけたい」層＝48.0%（497名／約2人に1人）（n=1,036ベース）

年代は20〜39歳が47.5%（GRAND視聴者全体38.7%）と子育て世代が中心

子育て実態（GRAND視聴者全体平均比）：子どもがいる世帯66.8%（約1.4倍）・教育／育児に関心24.9%（約1.7倍）・共働き31.8%（約1.3倍）（n=497・参考値）

情報にお金と手間をかける：有料ニュース/ビジネス情報サブスク36.6%（同26.4%の約1.4倍）・月2冊以上読書62.6%（同53.6%）・書籍を月1回以上購入70.6%（同56.8%）（n=497・参考値）

調査の背景

教育費への関心は、共働き世帯の増加や教育の多様化（通信教育・オンライン学習）を背景に、子育て世代で継続的に高い状態にあります。一方で、学習塾・通信教育・学資保険といった教育投資関連商材の出稿では、「その面に、子どもの教育に前向きな層がどれだけ含まれているか」は定量化されにくいテーマでした。GRANDは、視聴者属性調査（n=1,036）から「子どもの教育にできるだけお金をかけたい」層を抽出し、その含有率と、子育て実態・情報消費・行動を可視化しました。GRANDは特定の面を狙い撃つ媒体ではなく、全台配信によって働く人々へのリーチを可視化するメディアです。

※本レポートはGRANDの一次調査データの公開であり、特定企業・特定商材の事例ではありません。また、決裁関与層シリーズとは異なり、個人の価値観で括った層の含有率です。本号は子どもの教育への投資に前向きな層を示すもので、第30号（大人自身の学び直し）とは別軸です。

教育・育児への関心が高く、共働きも多い

子育て・教育に関する状況

教育投資・子育て層

GRAND視聴者全体平均

全体平均比

子どもがいる世帯

66.8%

46.8%

約1.4倍

教育・育児に関心がある

24.9%

14.7%

約1.7倍

共働き（夫婦・パートナー）

31.8%

25.0%

約1.3倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。定義設問（子どもの教育にお金をかけたい）は表からは除外。

情報にお金と手間をかける層

情報消費

教育投資・子育て層

GRAND視聴者全体平均

全体平均比

有料のニュース・ビジネス情報（日経電子版・NewsPicks等）に課金

36.6%

26.4%

約1.4倍

月に2冊以上の読書

62.6%

53.6%

約1.2倍

書籍を月1回以上購入

70.6%

56.8%

約1.2倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。

この層は「知った後」どう動くか

新情報を知った後の行動

教育投資・子育て層

GRAND視聴者全体平均

全体平均比

すぐに検索して調べる

70.0%

65.3%

約1.1倍

忘れないようにメモ・保存する

49.9%

45.1%

約1.1倍

資料請求・問い合わせをする

17.5%

13.8%

約1.3倍

※教育投資・子育て層n=497＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。

▶ どの層に・どれだけ届くかの詳細（含有率×子育て実態×情報消費×行動）を媒体資料で見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

子育て×教育投資コア

上記の教育投資意欲に加えて、実際に子どもがいる世帯に絞った“子育て×教育投資コア層”は、GRAND視聴者の32.0%（332名）。学習塾・通信教育・学資保険など、いま教育費の意思決定を行う中核のターゲット層です（n=332・参考値。主役数値48.0%とは集計対象が異なります）。

※子育て実態・情報消費・行動の各%はn=332〜497の値であり、参考値（傾向）です。含有率（48.0%）はn=1,036ベース。

調査概要

項目

内容

調査名

GRAND視聴者属性調査（オフィスビル生活実態調査より、GRAND視聴者分を集計）

調査主体

GRAND株式会社（自社調査）

サンプル数

n=1,036（元調査N=2,071のうちGRAND視聴者）

対象者

GRAND視聴者

ターゲット層の定義

「子どもの教育にはできるだけお金をかけたい」にあてはまる（top2）と回答した層（GRAND視聴者ベース／個人属性軸）。参考区分：管理職層＝部長クラス以上（n=128）、実務者層＝課長クラス以下（n=363）。子育て×教育投資コア＝×子どもあり（n=332）

含有率

48.0%（497名／約2人に1人）

調査時期

2026年1月

調査会社

株式会社マクロミル

※含有率（48.0%）はn=1,036ベース。子育て実態・情報消費・行動の各%はn=332〜497の値であり、参考値（傾向）です。倍率はすべて「GRAND視聴者全体平均比」で、丸め前の集計値から算出しています。詳細は添付クロス集計レポートを参照してください。

お問い合わせ・媒体資料

▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/YoIstu?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=20260715_release

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