Hakuhodo DY ONE、Google「Buyer Direct」の実証実験でAI活用の基盤となる高純度なデータ連携を実現

株式会社Hakuhodo DY ONE（本社：東京都港区、代表取締役社長：北爪宏彰、以下 Hakuhodo DY ONE）は、Googleと共同で推進している次世代広告取引モデル「Buyer Direct」において、国内の主要ブランドを対象とした実証実験（PoC）を実施いたしました。本実証実験により、従来型のプログラマティック取引と比較して、中間コストの削減およびデータ伝達効率の向上が確認されました。

背景 現在のデジタル広告市場では、予約型/運用型/成果型といった取引形態ごとにサプライチェーンが分断され、不透明な中間コストの増大や、データとインフラの乖離が構造的な課題となっています。加えて、複数のシステムを経由することでデータの鮮度や正確性が損なわれ、広告配信の最適化や、今後のAI活用において重要となる質の高いデータ基盤の構築を妨げる要因にもなっています。

Hakuhodo DY ONEは、こうした課題に対し、「Buyer Direct」を活用した広告取引の最短経路化による「透明化・高純度化」と「自律化」の可能性に着目し、継続的に検証を進めてきました。今回の実証実験では、その中でも特に、中間コストの抑制、データ連携の高純度化、広告配信パフォーマンスの向上に関する有効性を、国内主要ブランドの配信実績を通じて検証しました。

実証実験の概要 本実証実験では、Hakuhodo DY ONEが保有する国内最大級のDMP「AudienceOne®」と、Googleの「Google Ad Manager」を最短経路で接続する「Buyer Direct」を活用し、プレミアムメディアへ広告配信しました。

▼結果①：株式会社三越伊勢丹様における検証結果 大手新聞社サイトにおいて、従来のDSPを用いたPMP（プライベート・マーケットプレイス）配信と、「Buyer Direct」による配信の比較検証を実施しました。 その結果、「Buyer Direct」での配信は、PMP配信と比較してCTR（クリック率）が21.7%向上しました。さらに、CPC（クリック単価）を66.3%削減しました。これは、複数の中間事業者を介さない配信設計により、広告取引の透明性向上とコスト効率の改善が図られたことを示す結果です。また、データ連携を最短経路化することで、ターゲティング精度の向上にもつながったものと考えられます。

▼結果②：株式会社ヤナセ様における配信実績 2社のビジネス系サイトおよび1社の大手新聞社サイトにおいて、「Buyer Direct」による配信と純広告の比較検証を実施しました。 その結果、「Buyer Direct」での配信は、純広告と比較して３媒体をまたいだ重複接触をコントロールし、新規リーチを12.4%拡大しました。加えて、ターゲット含有率は18%、CTRは8%向上しました。さらに、「Buyer Direct」経由のサイト訪問者の平均エンゲージメント率は、純広告と比較して34%向上しました。これにより、媒体横断での配信コントロールとデータ活用によって、関心度の高い新規ユーザーとの接点拡大につながったことが示されました。

本実証実験を通じて確認された、「Buyer Direct」が広告主企業にもたらす主なメリットは以下のとおりです。 1. 高いコストパフォーマンスと透明性の確保 複雑な中間事業者を介さず、「Google Ad Manager」を通じて直接接続することで、不透明となりやすい技術手数料や中間コストの削減が期待できます。これにより、広告予算をより効率的に活用しながら、プレミアムメディアに対して透明性の高い投資が可能になります。 2. AI活用の基盤となる高純度なデータ連携 アドサーバー間を最短ルートで直結することで、データの鮮度と正確性を維持しやすくなります。「AudienceOne®」が保有するインサイトを劣化させることなく媒体へ伝達することで、キャンペーンパフォーマンスの最適化に加え、今後のAI活用を支える質の高いデータ基盤の整備にもつながります。 3. 環境負荷の低いサステナブルな広告配信 サプライチェーンの経路を短縮することで、不要なデータ処理やサーバーホップを削減できます。これにより、広告配信パフォーマンスを維持しながら環境負荷低減に配慮した広告運用の実現が期待されます。

エージェンティック広告の実装に向けた技術検討 「Buyer Direct」の価値は、広告取引の透明性向上や高純度なデータ連携を実現するだけでなく、将来的にAIエージェントを活用した自律的な広告取引を支える基盤としても期待されています。