【緊急調査】ナフサ供給不足で7割超が物価高騰を懸念、生活者による防衛策も加速

生活者と社会の生活満足度向上に資する研究・発信を行うくふう生活者総合研究所（以下、くふう総研）は、ナフサの供給不足についての調査を実施しました。

中東情勢の緊迫化を背景に、プラスチックの原料となる「ナフサ」の供給が不足しており、その影響がさまざまな分野に広がっています。日々の生活で意識し始めている生活者が多く、関心の高さと危機感が浮き彫りになる調査結果となりました。

調査結果のポイント ・9割以上がナフサの供給不足を認知 ・7割以上がナフサ不足による価格高騰を懸念 ・3割が情報収集や節約を実施、2割がストック買いを実践

調査概要 調査テーマ：買い物に関する意識調査 調査エリア：全国 調査対象：家計簿サービス「くふう Zaim」、チラシ・買い物情報サービス「くふう トクバイ」のユーザー計8,383名 調査期間：2026年5月15日〜5月18日 調査方法：インターネット調査

生活者の反応 ナフサ不足への懸念点として、「商品・サービスの価格高騰（71.1%）」が最も多く、次いで「必要な商品が入手不可になること（64.8%）」などが挙げられました。備えについては、42.0%が「特になし」と回答したものの、約3割が情報収集や消耗品の節約を行い、約2割がゴミ袋やラップなどの「ストック買い」を行っていると回答しました。生活者はビニール袋の再利用や詰め替えの活用など、日常生活の中で様々な知恵を絞り対策を講じています。

くふう総研は、今後も生活者のリアルな声を分析し、生活満足度の向上に資する情報発信を行っていきます。