住まいの相談窓口「くふうイエタテカウンター」、住宅イベント「くふうイエタテフェア」を運営する株式会社くふう住まい(本社:東京都港区、代表取締役社長:長井 健尚)は、大阪府 中河内・南河内・堺エリアの利用者を対象に「世帯年収別・新築一戸建ての住みたいエリア」を調査しました。その結果、八尾市が全世帯年収層において1位を獲得し、世帯年収にかかわらず利便性の高い主要都市に人気が集中する傾向が明らかとなりました。

【調査概要】 ・調査対象:「くふうイエタテカウンター」大阪府内 2店舗の利用者 ・有効回答数:116名 ・調査方法:店舗利用者へのアンケート調査 ・調査期間:2024年12月1日2025年11月30日

【調査要約】 ・「八尾市」が12件で最多となり、住宅検討エリアとして最も多く選ばれました。 ・2位は「松原市」(11件)、3位は「東大阪市」(10件)と続き、上位3エリアはいずれも10件以上の回答を集めました。 ・4位は「堺市北区」(9件)、5位は「堺市堺区」(8件)でした。 ・6位以下は「堺市美原区」(5件)、「堺市西区」「堺市中区」「羽曳野市」(各4件)、「大阪市東住吉区」(3件)と続きます。 ・上位5エリアで合計50件となり、住宅検討エリアは一部の地域に集中する傾向が見られます。

【世帯年収別の傾向】 世帯年収400万1,099万円以上のいずれにおいても、「八尾市」「松原市」「東大阪市」など主要都市へのアクセス性に優れたエリアが上位にランクインしました。 年収400万900万円台では「コスパ×交通の利便性」を重視した郊外エリアへの支持が集まり、1,000万円以上の高所得層では”堺市内エリア”を中心に「居住環境」や「エリアブランド」を重視する傾向が見られました。

【志望理由】 選定理由として最も多かったのは「交通アクセス関連」で16件となり、通勤や移動の利便性が中心的な判断軸です。 次いで「実家・家族の近さ」が8件、さらに「予算・価格」(6件)、「土地条件」(6件)と続きます。松原市では「交通アクセス」(7件)と「実家・家族の近さ」(5件)が両立できるエリアとして評価されています。

株式会社くふう住まいは、「家づくりをもっと楽しく、もっと自由に。」をコンセプトに、無料相談窓口「くふうイエタテカウンター」や住宅イベント「くふうイエタテフェア」を展開しています。

FACT BOX ・ 要点整理

  • 出典:PR TIMES
  • 分類:調査
  • 製品・サービス:くふうイエタテカウンター / くふうイエタテフェア