レノボ、日本初の水冷AIインフラ検証拠点「Neptune®ラボ」を新設

レノボ・ジャパン合同会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 檜山太郎、以下レノボ）は、AI推論ワークロードの本格化に伴い高密度GPU環境の電力・冷却課題が顕在化する中、水冷AIインフラを実環境に近い条件で検証できる拠点として、MCデジタル・リアルティ株式会社（以下、MCDR）がNRT12データセンター（千葉県印西市）で運営する「MCデジタル・リアルティ イノベーション ラボ（DRIL）」内に「Neptune®ラボ」をレノボとして日本で初めて開設しました。このラボは水冷サーバーを動態展示し、そのファシリティを活用して日本における水冷技術の普及を議論し推進する拠点となります。

本ラボでは、レノボの水冷技術Lenovo Neptuneとニデックの冷却液分配装置（CDU）、GPUサーバー、ラック、ネットワーク、監視システムを組み合わせ、AI推論・学習ワークロードにおける性能、電力、冷却、運用性を検証できます。これにより、企業はAI活用をPoC（概念実証）にとどめることなく、本番導入・スケールを見据えたインフラ設計やTCO検討を行うことが可能になります。

企業のAI活用は、実証実験から本番運用へと移行しつつあります。しかし、本番環境ではモデル性能だけでなく、電力、冷却、可用性、運用管理、TCOを含めたインフラ設計が重要になります。レノボが発表した「CIO Playbook 2026」では、日本企業におけるAIの試験導入・本格導入の割合が、2025年の21%から2026年には68%へと拡大し、93%の企業が今後12か月以内にAI投資を増加させる計画であることが示されています。一方で、88%の企業がAIからプラスのROIを期待する一方、実運用へ移行できているのは約半数にとどまっており、PoCから本番導入へ移行しAIをスケールさせることが企業の課題となっています。

さらに、高性能GPUを多数搭載したサーバーの導入が進むことで、ラック当たりの消費電力と発熱は上昇しており、従来の空冷設計のみでは対応が難しいケースも増えています。こうした背景から、冷却効率と電力効率を両立し、高密度AIインフラの安定運用を支える水冷技術への期待が高まっています。

Lenovo Neptuneは、AIおよびHPC向けに設計されたレノボの水冷技術で、サーバー、ラック、冷却、電源、管理ソフトウェアまでを含めた統合設計により、高密度化と運用効率、サステナビリティの両立を支援します。本ラボでは、ニデックのCDUと組み合わせた共同検証済みの水冷ソリューションを用いることで、顧客は導入前に自社のAIワークロードや運用要件に沿った構成検討、性能評価、電力・冷却効率の確認、運用面を含む事前検証を行うことができます。

レノボは本ラボを起点に、顧客、ISV、クラウド事業者、SIer、データセンター事業者との連携を拡大し、水冷AIインフラに関する知見を共有するコミュニティの形成を目指します。