医療DXの恩恵わずか1割、約8割は「患者と向き合う時間」増えず【医師470名に医療DXの実態を調査】

医療人材総合サービス、事業場向け産業保健支援を提供する株式会社エムステージは、エムステージが運営する『エムステージエージェント』の登録医師のうち470名に「医療DX」に関するアンケート調査を実施しました。2026年度の診療報酬改定において医療DXが中核に据えられるなか、現場ではデジタルツールの導入によって「時短」は進むものの、約8割の医師が「患者と向き合う時間は増えていない」実態が明らかになりました。

◼︎調査背景

医師の持続可能な働き方を支える上で、「医療DXの推進」は重要な役割を担っています。2026年度の診療報酬改定においても、医療DXは中核に据えられ、関連加算の大幅な再編・強化が予定されています。こうした背景を受け、医療現場におけるDXの推進状況と、医師がDXに求める本質的なニーズを明らかにするためアンケート調査を実施しました。

◼︎調査結果のサマリー

○「時短」が「対話」につながらないDXの壁 事務作業が減った医師は半数に上るが、患者と向き合う時間が増えた医師は約2割にとどまる。

○DXの本質は「医師からの業務移譲」にあり 約4割の医師が、DXに「医師でなくてもできる業務」を切り離す役割を求めている。

○「専門業務に専念できる環境」が採用の鍵、約9割の医師が転職時に重視 本来の業務に専念できる環境があるかは、今や医師の採用・定着における決定打に。

◼︎医療DXの実態

1. DXの恩恵わずか1割、現場の半数は「未だ進展なし」 勤務先で医療DXが「十分に進んでおり、恩恵を感じる」と回答した医師は1割にとどまりました。約半数の医師が「ほとんど進んでいない」「全く進んでいない」と回答し、インフラ整備の遅れが浮き彫りとなる結果になりました。

2. ツール導入の効果は二極化、半数以上が「事務作業の短縮」を実感 デジタルツールの導入により、働きやすさが「非常に向上した」「やや向上した」と回答した医師は約6割に上りました。事務作業の所要時間についても約半数が「大幅に短縮された」「やや短縮された」と回答しました。一方で、残る半数はデジタルツールの導入による効果を実感できていないという二極化の実態が浮き彫りとなりました。

3. 「時短」が「対話」につながらない、患者と向き合う時間増は約2割 デジタルツールの導入により、診療中に患者と向き合う時間が「大幅に増加した」「やや増加した」と回答した医師は約2割にとどまりました。ツールの導入だけでは、患者と向き合う時間の創出に直結しにくい構造的課題が示唆されました。

◼︎医療DXへの期待と課題

4. 創出された時間は「自身の休息」へ。次いで「研鑽」と「対話」を志向 デジタル活用等により創出された時間の使い道について希望を尋ねたところ、「自身の休息・メンタルケア」が最多となりました。次いで「診断の検討や、最新の医学知識の学習」「患者との対話時間の延長」が続き、余力さえあればより良い医療へ充てたいという医師の志が伺えます。

5. DXの本質は「医師でなくてもできる業務」のデジタル移譲 DXが解決すべき本質的な課題として約4割の医師が「医師でなくてもできる業務のデジタル移譲」と回答しました。単なるIT化ではなく、医師を事務作業から「隔離」させる仕組みが求められています。

6. 2026年度診療報酬改定による「専門業務への専念」に約6割が期待 2026年度診療報酬改定によるDX推進が、医師の「本来の専門業務」への専念に「非常に良い影響を与える」「やや良い影響を与える」と回答した医師は約6割に上りました。半数以上が、制度改定による環境改善に期待を寄せていることが明らかになりました。

◼︎組織の環境情勢と転職

7. 転職先検討時、約9割が「専門業務に専念できる環境」を重視 転職先を検討する際、約9割の医師が「本来の業務に専念できる環境」が整っているかを重視すると回答しました。医師の採用・定着において、環境整備は不可欠な要素となっています。

アンケート調査概要 ・「医療DX」に関するアンケート ・調査対象:株式会社エムステージが運営する『エムステージエージェント』に登録する会員医師 ・調査日:2026年4月24日~5月6日 ・調査方法:webアンケート ・有効回答数:470

※引用・転載時には「株式会社エムステージ」とクレジットを明記下さい。

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