TrendForce：長期間契約が価格上昇を抑制　Q3サーバーDRAM契約価格は前四半期比13～18%上昇

TrendForceは本日（9日）、一部のメーカーが第2四半期に価格を引き上げたこと、および複数の米系クラウドサービスプロバイダー（CSP）が数年間の長期間契約（LTA）を締結したことで、メーカー側の価格引き上げ余地が制限されているため、第3四半期のサーバーDRAM契約価格は前四半期比13～18%上昇すると発表した。価格上昇幅は収束傾向にあるが、需給逼迫が続く場合は、メーカーが相次いで価格を上方修正する可能性がある。

TrendForceによると、CPUの供給不足がサーバーの組立ペースに影響を及ぼし、米系CSPのDRAM在庫水準は第2四半期にかけて徐々に上昇した。しかし、2026年下半期から2027年にかけてCPU供給が段階的に改善し、サーバー組立規模が拡大するとともに、2027年にはサーバーDRAMの需給逼迫が確実視されているため、CSPは依然として積極的に需要を拡大している。

各メモリメーカーは第2四半期後半から2027年の供給意向を顧客に提示しており、TrendForceの試算によると、RDIMMのビット供給量の年間増加率は約15～20%にとどまり、サーバーCPUの台数成長を大きく下回る見込みだ。RDIMMの買い手にとっては、2026年下半期の消費量を確保済みでも、2027年の供給不足を見越して在庫を積み増すインセンティブが存在する。

一部のCSPがすでにメーカーと長期間契約を締結していることから、TrendForceは、2026年Q3以降、メーカーのサーバーDRAM出荷価格の上昇要因が、非長期間契約の顧客や、長期間契約顧客への非契約形態での追加供給に移行すると分析している。2026年下半期から2027年下半期にかけて、サーバーDRAMの契約価格は四半期ごとに上昇を続けると予想されるが、上昇幅は収束する見込みだ。

各サーバーモジュールの容量別の供給構成をみると、調達コストの管理とCPU供給の連動性を反映している。2026年上半期以降、CSPやOEMがRDIMMの構成需要を96/128GBから32/64GBへと部分的に見直したことで、この仕様の縮小は第3四半期以降にメーカーの出荷構成に反映されると予想される。低容量モジュールの出荷本数は四半期比で増加し、それまで出荷ビット数の比率が低下傾向にあった状況も緩やかになる。