大大寬頻、高収益製品の貢献で上期利益1.55億元、EPS2.59元

大大寬頻 (7901-TW) は本日 (28日)、2024年上期の財務報告を公表した。今年上期の累計売上高は4.66億元、税後純利益は1.55億元で、前年同期比23.74%の増益、1株当たり純利益（EPS）は2.59元となった。大大寬頻は、高収益の高速レート製品の貢献に加え、ISPトラフィックコストの適切な管理により、収益力が顕著に向上したと説明している。

大大寬頻の2024年上期累計売上高は4.66億元で、前年比3.78%増加。売上総利益率は56.22%となり、前年比0.54ポイント上昇。営業利益率は32.19%で、前年比0.11ポイント低下した。税後純利益は1.55億元で、前年比23.74%増加し、EPSは2.59元となった。

大大寬頻によると、上期のユーザー数は18.84万件。動画ストリーミングやスマートホームの需要が着実に成長する中、家庭用ブロードバンドの申込主流は500Mに移行しつつある。第2四半期末時点で、360M以上の高速レートユーザーは9.3万件に達し、全体の49.3%を占めている。このうち、500M以上のユーザーは4.2万件を超え、22.3%のシェアとなった。

張銘志董事長は、「大大寬頻はエッジコンピューティングの基盤インフラをすでに展開しており、エッジIDCノードの設置により、バックボーンネットワークの伝送帯域を30%以上節約できる。また、従来の50～100ミリ秒の伝送遅延を、5ミリ秒未満まで大幅に短縮できる」と述べた。

さらに、今後のAIアプリケーションにおける大量の双方向インタラクション需要に対応するため、大大寬頻は今年10月に『10G PON』ブロードバンドサービスの提供を開始する予定だ。次世代アーキテクチャはWDM波長分離技術を活用し、GPON、10G PON、50G PONの3世代が同一ファイバー上で複数波長で共存する仕組みを実現する。ユーザーは既存の光ファイバーラインを交換することなく、10Gの対称帯域へアップグレードできる。これにより、家庭、企業、スマートシティの接続体験が全面的に最適化される。