AI懸念が市場を覆い、アジア株が暴落。南韓市場で「非合理的な売り」が発生

市場に対する人工知能（AI）の過大評価への懸念が、水曜日（29日）に全面的に噴出した。投資家はAIへの資本支出がもたらすリターンに疑問を呈し始め、中東情勢の緊迫による原油価格の急騰、そして米連邦準備制度（Fed）の政策会合を控えた不安感も相まって、アジア太平洋地域を巻き込む市場の暴風が発生した。

今年のAIブームを牽引してきた半導体メーカーが、今回の売却の中心となった。韓国の半導体大手SK海力士（SKHY-US）は、四半期の営業利益が前年比で6倍に急増したと発表したが、それでも市場予想を下回った。この結果、同社の株価は一時20％下落し、2日間で累計30％の下落となった。投資家は、株主還元策の不在や長期契約の詳細不足に不満を示している。

アナリストは、現在のAI市場では単に「好調」であるだけでは不十分だと指摘する。巨額の研究開発費が実際に収益に転化している証拠が、市場から強く求められているのだ。

さらに、市場は「循環融資」と呼ばれる現象にも警戒を強めている。これは、少数の企業が閉鎖的なループの中で互いに投資をし合うことで、真の有機的需要が見えにくくなる状態を指す。Alphabet（GOOGL-US）やTesla（TSLA-US）が発表したキャッシュフロー報告が投資家の不安をあおったことを受け、今後発表されるMicrosoft（MSFT-US）やMeta（META-US）の決算は、AI関連取引の持続可能性を検証する重要な試金石となるだろう。

今回の地域的な下落の中で、韓国市場の打撃が最も深刻だった。韓国のKOSPI指数は一時13％下落し、2日間で累計約20％下落。連続2日間でサーキットブレーカーが発動した。今月の指数は約35％の歴史的な損失を記録すると予想されている。

特に注目されるのは、韓国市場で見られた「非合理的な売り」の現象だ。これまでの下落局面では「押し目買い」の姿勢を示してきた個人投資家が、今回はパニックに陥り、午前取引だけで純売却額が1.9兆ウォンに達した。ファンドマネージャーは、このような規模の売却は「理解しがたい」と表現しており、市場心理が楽観から全面的な降参と恐怖へと急速に変化していることを示している。

他の地域も下落を免れず、台湾の株式市場は5％下落、日本の日経平均は2.6％下落した。MSCIアジア（日本除く）指数は2.45％以上下落した。一方で、香港のハンセン指数は1.4％上昇し、少数の反発を見せた。