SK海力士、710億ドル規模の史上最大株主還元策を検討へ

韓国の高帯域幅メモリ（HBM）大手SK海力士（000660KS）が、同社史上最大規模の株主還元計画を開始する可能性が浮上している。

『韓国経済』が報じたところによると、SK海力士は現在、総額約100兆ウォン（710億ドル）の株主還元案を内部検討中であり、そのうち約40兆ウォンは自己株買い計画を含んでいる。

金額ベースで換算すると、この自己株買いは発行済み株式の2％強に相当し、その規模は同社が米国市場でADR（アメリカ預託証券）を発行した際の調達規模とほぼ同程度となる。

この還元案が最終的に決定・実行されれば、昨年実施した現金配当と自己株式消却の合計約14.3兆ウォンを大きく上回る規模となる。

業界関係者によると、今回の40兆ウォンの自己株買いは発行済み株式の2％を超える比率に相当し、ADR発行に伴う新株発行による約2.5％の株式希薄化とほぼ一致している。市場では、今回の買い取りがADR発行による希薄化を相殺するための実質的な措置と広く解釈されている。

昨年の実績を比較すると、SK海力士の年間現金配当は2.1兆ウォン、自己株式消却は12.2兆ウォンで、合計約14.3兆ウォンが株式消却に充てられ、発行済み株式の約2.1％に相当する。

つまり、今回の100兆ウォン規模の還元案が実現すれば、単年度の株主還元規模は昨年の数倍に達することになる。

配当面では、SK海力士は7日に今期の1株当たり375ウォンの現金配当を発表した。配当総額は2733億ウォンにのぼり、普通株式ベースの配当利回りは約0.02％となる。権利確定日は今月31日とされ、同社は確定日から1か月以内に配当金を支払う予定だ。

注目すべき点として、同社は同時に、株主価値のさらなる向上を目的とした追加還元策を検討中であることを明らかにした。具体的な内容は第3四半期中に決定されると予告されている。

これは当初、年末まで発表が見込まれていた計画のスケジュールが前倒しされたことを意味し、株主に対する積極的な姿勢として市場から評価されている。

分析によれば、SK海力士がこれほど大規模な還元策を提示できる背景には、HBM市場でほぼ独占的なリードを保つ地位と、それに伴う市場の高い収益期待がある。

金融情報プラットフォームEpicAIの予測では、SK海力士の2024年の売上高は345.6兆ウォン、営業利益は266.4兆ウォンに達する見込みで、前年比でそれぞれ約256％、464％の大幅な増加が予想されている。

同社の経営陣は先月の第2四半期決算電話会議で、下半期には次世代HBM製品「HBM4」の出荷量が大幅に増加するとともに、最先端の汎用DRAMの出荷も拡大するため、全体の出荷実績が上半期を上回ると明言した。

この発言は、市場が期待する超大規模な株主還元策の実現可能性に、実質的な業績面での裏付けを与えるものとなっている。