一、台股高値圏で出来高が減少、休み明けには資金が戻ってくるかまず注目

中秋連休前、台股は歴史的な高値圏付近で様子見姿勢が強まった。9月24日、加権指数は48,024.60ポイントで取引を終え、出来高は7,366.24億円にまで落ち込んだ。これは2営業日前の1兆円超から大きく縮小したものである。また、外資は5営業日連続の買い越しを終え、三大機関投資家の合計売越額は約438.73億円となった。長期休暇前の出来高減少は珍しくないが、買い手控えと機関投資家のポジション調整が重なる中、休み明けの取引で強気基調が続くかどうかは、次のシグナル待ちとなっている。

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二、米国債利回り上昇、PCEとマイクロン決算が続々登場

台股が休場している間、米国株式市場は通常通り取引を続けた。米国経済指標が堅調に推移し、10年国債利回りは一時5.13%を超えて上昇したことで、テクノロジー株の評価が改めて見直されている。今後、PCE物価指数、雇用統計、そしてマイクロン(MU)の決算が順次発表される予定だ。特にマイクロンの先行き見通しは、台湾のメモリ関連銘柄に対する市場センチメントにも影響を与える可能性がある。金利動向と企業決算という二つのテーマが、連休明けに交差する形となる。

三、休み明けの不確実性は一つだけではない、次の注目点はどこか?

9月29日に台股が取引再開される中、指数、出来高、機関投資家の動向が同時に改善するかどうかが、資金が再び流入しているかの最初の指標となる。その後に控える米国非農業部門雇用統計や、マーベル(MRVL)のインベスターデーも、AI、CPO、シリコンフォトニクス関連サプライチェーンへの関心を高める可能性がある。こうしたイベントが台股のさらなる上昇を後押しするのか、それとも高値圏での相場に試練をもたらすのか、注目が集まる。

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  • 出典:PR Times
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