世界IBDデーに合わせ、「製薬企業のIBD疾患啓発サイト」を調査。学会演題から分析した「注目のIBD治療薬TOP10」も併せて無料公開中

国内のIBD患者数が増加する中、製薬各社はオウンドメディアを通じて疾患理解から日常生活のサポートまで多角的な情報発信を行っている。毎年5月19日は「世界IBDデー」として、IBDへの理解促進や啓発活動が世界的に行われている。これは1990年5月19日に欧米23か国のIBD患者会と世界消化器病学機構による世界会議が開催されたことに由来する。 株式会社医薬情報ネット（代表取締役：笹木雄剛、所在地：東京都港区赤坂）は、2026年の最新情報に基づき、製薬企業が運営するIBD疾患啓発サイトを調査。主要5つのコンテンツに着目し、各サイトの動向や特徴をまとめた。あわせて、IBD領域の学会演題情報をもとに行った治療薬のトレンド分析も公開した。両調査結果は、同社運営メディア「Medinew」にて無料公開されている。

製薬企業のIBD疾患啓発サイトの調査 今回、製薬企業20社が運営するIBD疾患啓発サイトを、2023年版に続き再調査した。調査対象は、IQVIA出典の2024年4月～2025年3月の販売会社ベース企業売上ランキングより抜粋した20社である。

### 各サイトにおけるポイント IBDは若年層での発症が多く、就学・就労時の困難や、周囲の理解不足による心理的負担が大きい疾患である。また、外出時のトイレ問題など社会生活での障壁も課題となっている。この背景から、疾患知識だけでなく、就学・就労や食事といった生活サポートに重点を置くサイトが多く見られた。また、「医師への相談シート」の配置や、楽しみながら学べるオンラインゲーム、絞り込み可能なレシピやQ&Aなど、患者支援機能が多数実装されていた。

### 調査から見えた共通点・考察 調査対象サイトに共通していたのは、網羅的な疾患解説にとどまらず、患者が日常で直面する具体的な困りごとに踏み込む試みであった。食事、都道府県別の制度解説、言いにくい悩みに関するコンテンツなど、テーマを絞り込み深掘りすることで、患者の実生活に寄り添うサイト作りが行われていた。長期にわたり付き合う疾患では、「正しい情報を届ける」だけでなく、「自分の悩みに応えてくれる」と感じさせる切り口や、日々の負担を軽減する設計が求められていると言える。

「製薬企業の炎症性腸疾患（IBD）疾患啓発サイト調査【2026年5月版】」は、下記ページより無料でダウンロード可能。 https://www.medinew.jp/downloads/research/owned-media-ibd-202605

注目のIBD治療薬TOP10レポート 医薬情報ネットは、全国の学会演題情報を集約した「学会情報データベース」を提供している。今回はこのデータベースを活用し、直近5年間におけるIBD治療薬のトレンドを分析したレポートを紹介する。

### 調査概要 - **分析方法**: 直近5年間に開催されたIBD関連の演題が多い3学会の全演題から、演題名に特定の薬剤が含まれている数を算出。 - **対象学会**: 日本炎症性腸疾患学会学術集会（2020年～2024年）、日本消化器病学会総会（2020年～2024年）、日本消化器病学会大会（2020年～2024年）。 - **対象薬剤**: 5-ASA製剤、ステロイド、カルシニューリン阻害薬、チオプリン製剤、生物学的製剤、JAK阻害剤、PDE4阻害薬、S1P受容体調節薬など。（一般名で抽出）

### 分析結果 TOP10の中で特に発表が多かった薬剤は「ウステキヌマブ」で、153の演題で取り上げられていた。