【製薬企業デジタル＆データ活用実態調査レポートを公開】デジタル利活用「順調」は56％。推進を分けるのは人材・予算・連携

株式会社医薬情報ネット（東京都港区、代表取締役：笹木雄剛）が運営するMedinew（メディニュー）は、2026年7月、製薬企業に勤務する読者を対象に、「製薬企業デジタル＆データ活用実態調査」を実施いたしました。本調査は2021年より毎年実施しているもので、多くの製薬企業の方にご活用いただいております。

デジタル化が進む企業はどこまで進み、円滑に進まない企業は何が課題となっているのでしょうか。本レポートでは、製薬企業のデジタル利活用の進捗状況に加え、推進を後押しする要因と阻む要因、デジタルとオフラインを組み合わせるハイブリット施策の重視度などを明らかにしています。

以下、調査結果の一部を抜粋してご紹介いたします。

調査概要

実施期間：2026年7月9日～17日

実施方法：Webアンケート

対象者：Medinew読者（製薬企業のデジタルマーケティング部門、営業企画部門、プロダクト部門、メディカル部門など）

回答数：87名（途中離脱者を含む）

デジタル利活用「順調」は56％、2024年以降は横ばい

デジタル利活用の進捗状況を「順調」「やや順調」と回答した「順調群」の割合は56％でした。2021年以降進んできたデジタル利活用の広がりは、2024年に過半数に達して以降は伸びが止まり、3年連続で50％台にとどまっています。

順調な企業は「戦略・研修・経営層」、伸び悩む企業は「人材・予算・連携」が理由に

デジタル活用「順調群」の主な理由は、自社の戦略による推進が最多（64％）となりました。次いで、定期的な社内研修、経営層のコミットメントと続いており、全社的な取り組みが現場の実感を生んでいると考えられます。一方「非順調群」では人材不足が最も多く（64％）、予算不足、プロセス連携の難しさ、効果の問題などが挙がり、取り組みを進めているからこそ、実行段階の課題を具体的に認識している様子がうかがえます。

ハイブリッド施策は74％が重視、外資・大規模企業ほど高い

「デジタルチャネル」と、MR活動やリアル講演会などの「オフラインチャネル」を組み合わせる「ハイブリッド施策」は、74％が重視しています。中でも、外資・大規模企業では重視度は高く、「重視していない」の回答は0％。企業の資本系や規模によって、ハイブリッド施策への姿勢に傾向差がみられます。

このほか、デジタルとリアルを横断するチャネル施策全体の設計や調整を担う「司令塔」部門の有無、生成AI・AIエージェントの活用状況や活用シーン、データ活用の状況や課題など、企業の最新の実態を幅広く調査・分析しています。

本調査は無料でダウンロードいただけます。業界全体の動向から見た自社の現在地の把握や、今後強化すべき施策と優先順位の検討材料として、ぜひご活用ください。

「製薬企業デジタル＆データ活用実態調査レポート2026」ダウンロードはこちら

Medinewについて

Medinewは、株式会社医薬情報ネットが運営するメディカルマーケティングマガジンです。製薬企業や医療機器メーカーに勤務する医療用医薬品マーケティング施策の検討・実行者に向けて、業界の最新情報から実践的な製薬マーケティング戦略、効果的な資材制作テクニックなど、幅広いコンテンツをお届けしています。

https://www.medinew.jp/

会社概要

社名：株式会社医薬情報ネット

URL：https://www.pin-japan.com/

所在地：〒105-0012 東京都港区芝大門1丁目3-11 YSKビル8F

代表者：代表取締役 笹木 雄剛

設立：1995年8月1日

資本金：1,000万円

事業内容：医療用医薬品のマーケティングサポート事業、コンベンションサポート事業、学会・論文情報などのデータベースサービス事業、メディア事業