【講演レポート】「戦略的サプライチェーン改革」をテーマに船井総研サプライチェーンコンサルティングのコンサルタントが講演しました（主催：株式会社Spectee様／2026年6月16日）

株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング（本社：東京都中央区、代表取締役社長：橋本直行）は、2026年6月16日(火)に開催された株式会社Spectee様の主催セミナーに登壇いたしました。

開催の背景

現在、社会情勢は極めて不透明であり、企業を取り巻く外部環境は激しく変動しています。このような「不確実な時代」において、場当たり的な対応ではなく、組織として「仕組み」で備えるサプライチェーンマネジメント（SCM）の重要性がかつてないほど高まっています。

本セミナーでは、競合他社に差をつけ、持続的な競争優位を確立するために必要な具体的かつ実効性のあるサプライチェーン改革の手法について、コンサルティングの実績と最新のデータ活用の観点から詳しく解説しました。

開催概要

講演タイトル：

激動の外部環境でも営業利益を倍増させるサプライチェーン改革 ～改革のための7つの手法～

日時： 2026年6月16日（火） 14:00 - 15:30

開催方法：オンライン（Zoom）配信

参加費用： 無料

セミナーに登壇した船井総研SCのコンサルタント

中野 好純（https://sc.funaisoken.co.jp/company/consultant/y-nakano/ ）

株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング 執行役員 サプライチェーン支援部 ディレクター

関連資料

2025年度の調査では、売上高物流コスト比率（全業種平均・速報値）が5.36％となりました 。実に88.1％もの企業が輸送費の増加に直面する中 、自社の都合のみを優先したコスト削減は「部分最適」に陥り、最悪の場合は物流企業から「輸送拒否」をされるリスクも含んでいます。

本資料では、経営戦略として取り組むべき「サプライチェーン変革」を解説します。CLO（物流統括管理者）の選任や全社的な目標統一など、2030年に予測される輸送力不足を見据え、持続可能なコスト構造を構築するための具体的な4ステップを、食品・飲料メーカーの成功事例と併せて紐解きます 。

関連ダウンロード資料▼

2025年度最新調査から読み解く！物流コスト比率5.36%の壁とサプライチェーン改革

【本資料のポイント】

・輸送費高騰の現実。88.1％の企業が直面する「人件費・燃料費」の波

・「輸送拒否」リスクの所在。自社都合の効率化が招く「部分最適」の代償

・脱・部門エゴ。CLO選任と目標統一で創る「持続可能なコスト構造」

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会社概要

会社名：株式会社船井総研サプライチェーンコンサルティング 東京本社：〒104-0028　東京都中央区八重洲二丁目2番1号

東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー35階 大阪本社：〒530-0001 大阪府大阪市北区梅田三丁目2番123号 　イノゲート大阪 21階・22階

代表者：代表取締役社長 橋本 直行 設立：2000年5月10日 資本金：9,800万円 ＴＥＬ：03-4223-3163 ＭＡＩＬ：[email protected] ＷＥＢ：https://sc.funaisoken.co.jp/