AI株は選ぶなら輝達か台積電か？陳重銘氏が両者の「根本的違い」を解説：大幅下落があれば買い進む

台股が反発し、台積電は23日終盤に株価が黒から赤に転じ、最終的に2405元で取引を終え、5元高となった。これにより、電子関連株全体の指数も上昇に転じた。

不敗の投資家として知られる陳重銘氏は、自身のフェイスブックで投稿し、米投資メディア『The Motley Fool』が以前報じた内容を引用した。それによると、真に「10年に一度の投資機会」を秘めているのは、市場で話題の輝達ではなく、台積電であるという。

陳氏は問う。「どのテクノロジー株が、最も買うべきAI関連株なのか？」その答えは、輝達ではなく、台積電だと強調した。今年に入り、輝達の株価上昇率はS&P500指数にやや及ばない一方で、台積電の株価は粘り強い値動きを見せていると指摘した。

AIの発展の基盤とは何か？

陳氏は、輝達やブロードコムが最先端のチップ設計技術を持っていても、自社で製造は行っておらず、いずれも台積電の生産能力に依存していると説明した。台積電は、世界の半導体製造市場で73%のシェアを占めており、その先進プロセス技術のリードにより、近年さらにシェアを拡大している。

台積電の魏哲家（ウェイ・チェーガ）董事長は、決算説明会で、AIのトレンドが高まる中、x86、ARM、RISC-VなどどのようなCPUアーキテクチャを採用する企業であっても、ほぼすべてが台積電の顧客であると強調した。

AIに限らず、台積電のチップはスマートフォンや自動運転車など、幅広い分野に応用されている。顧客や産業の動向がどう変化しても、最先端プロセスが必要な限り、必ず台積電に依存することになる。

陳氏は、「AIがいかに進化しても、チップがなければ動かない」と強調し、これが台積電を長期的に見込む最大の理由だと述べた。株価が大幅に下落すれば、その都度買い増す戦略を取っているという。間接的に投資したい場合はETFも有効で、特に0052は「含積量」（台積電保有比率）が高く、「小台積電」とも呼ばれている。累積リターンも0050を大きく上回っており、2020年からのリターン差は260%に達している。

陳氏自身の投資順は「台積電＞0052＞0050」としており、直接保有を最優先としている。

関連報道： ・AIバブルへの懸念が高まる中、台積電が米国への1000億円超の投資を発表。海外メディアは「長期需要の安心材料」と評価。 ・台積電、2027年に「全面値上げ」の可能性。先進プロセス・成熟プロセスを問わず、最大で10%の値上げを検討。 ・台積電の「決算説明会が法要のようだ」との声も。財務責任者が株価下落に言及し、米国工場の建設コストが台湾の5倍であることを認めた。