W２、EC事業者567社を調査、売上を伸ばしたEC企業は定期購入会員数が前年比43.7%増

事業形態に合わせたコマースプラットフォームを展開するW２株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：山田大樹、以下W２）は、EC企業567社のデータをもとに、年商水準グループ別でCVRや会員数、リピート購入割合などの全16指標の平均値と中央値をまとめた調査資料「EC実態調査2026」を公開しました。

▼ダウンロード（無料）

資料名：【EC実態調査2026】年商グループ別・16指標の平均値と中央値を全公開

URL：https://www.w2solution.co.jp/useful_info_doc/survey-on-the-actual-state-ec/

自社ECのKPIを同規模企業と比べられるデータが少ないという課題

自社ECの売上や受注件数、CVRなどのKPIが、同規模企業と比べて適正な水準かどうかを把握したいと考える経営者やEC担当者は少なくありません。

しかし、自社ECの売上だけでなく、売上を支えるアクセス数やCVR、会員数、リピート購入割合といった指標について、年商規模別に実際の平均値と中央値まで確認できる調査は多くありません。

こうした背景から、W２は年商規模ごとの実態に近い数値をデータとして公開することにしました。

567社・16指標の平均値と中央値を年商水準3グループ＋全体で集計

本調査は、EC事業者567社（2025年・2026年の同一企業）を対象に、各年1〜6月の半期実績データを集計したものです。年商水準5〜10億円、1〜5億円、1,000万〜1億円の3グループと全体の4区分で集計しています。

・調査対象：EC事業者567社

・実施範囲：2025年・2026年実績データ

・グループ：全体／年商水準5〜10億円／1〜5億円／1,000万〜1億円の4区分

集計した指標は、売上、受注件数、平均購入金額（1件あたり購入金額）、CVR、会員数、定期購入会員数をはじめとする16指標です。各指標について、平均値と中央値を区分別に集計し、資料内で公開しています。

※紹介する平均値・中央値は、商材カテゴリや販売形態によって水準は変動するため、すべての企業に当てはまる数値とは限りません。全体傾向の目安としてご参照ください。

定期購入とリピートで売上を伸ばす動きが拡大｜調査結果を一部公開

1. 定期購入会員数は全体で前年比20.9%増、売上を伸ばした年商5〜10億円企業では43.7%増

継続購入の基盤となる定期購入会員数は、全体平均で前年比20.9%増と二桁成長しました。中でも、前年より売上を伸ばした年商水準5〜10億円企業では前年比43.7%増と、1年で約1.4倍に拡大しています。

単発購入を定期モデルに誘導し、継続的な収益基盤を厚くする動きが広がっていることがわかりました。

2. 新規ユーザー数は全体で前年比22.6%増、売上を伸ばした年商1〜5億円企業では広告流入が40.7%増

集客面では、新規ユーザー数が全体平均で前年比22.6%増と、ファネル入口の量が全体で拡大しました。

前年より売上を伸ばした年商水準1〜5億円企業では、広告流入数が前年比40.7%増と最も大きく増加しており、広告投資による新規獲得が売上を支えています。

3. 年商水準5〜10億円企業はCVRが全体の3倍超、リピート購入割合は78.3%

年商水準5〜10億円企業のCVRの中央値（※1）は10.69%で、全体の3.23%と比べて3倍超の水準でした。リピート購入割合も78.3%と全体の72.9%を大きく上回っています。

このCVRの高さの主な理由は、会員基盤の大きさにあります。

年商水準5〜10億円企業は会員数が平均140.6万人、そのうち定期購入会員数が7.78万人と他グループを大きく上回っており、サイト訪問者に占める、購入先をすでに決めている既存顧客の割合が高くなります。

初めての訪問者は比較検討の段階で離脱することが多いのに対し、リピーターや定期購入会員の訪問は購入を前提としているため、訪問が購入につながる割合が高くなる構造です。

加えて、1訪問あたりのPV数も6.49と年商水準1,000万〜1億円企業の3.72より高く、サイト内で関連商品を回遊させて購入につなげる導線が機能していることもCVRを押し上げています。

年商上位の企業ほど、会員基盤とリピートによる売上の積み上げに違いが表れていることがわかります。

（※1）サイトセッション数に対する購買数割合として算出。 平均値の乖離が大きいため中央値を採用

その他調査指標については以下資料内で解説しています。

▼ダウンロード（無料）

資料名：【EC実態調査2026】年商水準グループ別・16指標の平均値と中央値を全公開

URL：https://www.w2solution.co.jp/useful_info_doc/survey-on-the-actual-state-ec/

「W2 Commerce」について

W2 Commerceは、BtoC・BtoB・海外ECなど複数の事業形態に対応したコマースプラットフォームです。AIを組み込んだ1,000以上の機能が標準搭載され、さらに、自由に追加できる拡張プラグイン群により、高度なコマース戦略と運用を実現します。

W２株式会社

当社はお客様のEC事業の「成功」にこだわり、メディアコマースを実現するコマースプラットフォームや、メディア化・AI活用など高度な戦略を実現する多彩なプラグイン、顧客要望に合わせた大規模カスタマイズ開発など、お客様の戦略フェーズに合わせた形でサービスを提供しております。

代表者　代表取締役　山田 大樹 所在地　東京都中央区築地1丁目13-1 銀座松竹スクエア5階 URL　　https://www.w2solution.co.jp/ TEL　　03-5148-9633

本サービスに関するお問い合わせ先

W２株式会社 広報部

TEL：03-5148-9633

MAIL：[email protected]