日本財団母乳バンクが、初の全国1万人・全世代調査「母乳バンク・ドナーミルク認知度調査」を実施

一般財団法人日本財団母乳バンク（東京都中央区、理事長：水野克巳）は、全国の17歳以上の男女1万人を対象とした、「母乳バンク」「ドナーミルク」の認知度調査を実施しました。全世代を対象とした認知度調査は全国初となります。

全体的な認知度は1～2割（「母乳バンク」22.6％、「ドナーミルク」14.0％）と低い一方で、出産を控えたプレママ・プレパパ層は5～6割（「母乳バンク」59.2％、「ドナーミルク」55.4％）と高く、世代間で大きなギャップがあることが明らかになりました。

また、出産を控えたプレママ・プレパパ層の、ドナー登録意向（推奨意向）は53.2%、ドナーミルク利用意向は45.2％と高い水準ですが、いずれも全体の約半数は判断材料が不足している「浮動層」であることから、ドナー登録やドナーミルク利用において、周囲の理解がハードルとなる可能性が示唆されました。

ドナーミルクの安定供給および調査研究に加え、周知啓発を柱に活動する当財団として、多層的な情報発信を行ってまいります。

調査概要 調査対象：日本全国の17歳以上の男女10,000人 実施期間：2026年1月19日～1月28日 調査手法：インターネット調査 調査主体：日本財団母乳バンク 調査協力：株式会社クロス・マーケティング

登録意向の最大の理由は「小さく生まれた赤ちゃんを助けたい（71.9%）」という純粋な利他性。全体では、「社会貢献になるから（60.7%）」が続く。