【iPhoneユーザー調査】次世代モデルが値上がりしたら買う人は16%─「13万円の壁」と"バッテリー改善なら買う"79%が購入を左右

株式会社オールコネクト（本社：福井県福井市）が運営する通信メディア「オールコネクトマガジン」は、2026年5月、全国のiPhoneユーザー500名を対象に「次世代iPhoneの購入意向と価格に関する意識調査」を実施しました。

円安・関税・AI搭載による価格上昇が現実味を帯びるなか、次世代iPhoneへの買い替えをどう考えているのか。今回の調査では、8割近いユーザーが値上がりを懸念しており、「20万円超なら購入をやめる」層が全体の9割を超えることが明らかになりました。

【調査概要】

調査対象：iPhoneを現在使用している全国の男女500名 調査時期：2026年5月 調査方法：クラウドワークスによるインターネット調査 調査主体：オールコネクトマガジン編集部 公開データ（PDF・CSV）：https://all-connect.co.jp/magazine/data/

【結論】値上がりしても買う人は16%。iPhoneの「条件付き離れ」が始まっている

次世代iPhoneへの購入意向はあるものの、「値上がりしても必ず買う」と答えたのは全体の16%にとどまった。残る84%は価格次第で購入を見直す「条件付き購入層」だ。

次期iPhoneが値上がりした場合の購入意向 「購入したい」と答えたのは全体の55.2%と過半数を超えた。しかしその内訳を掘り下げると、「値上がりに関係なく買う」は少数派で、多くは「今の価格なら買う」「少し上がってもギリギリ許容できる」という条件付きの回答だった。

割合 値上がりしても購入する：16％ 値上がり幅によっては再検討する：63％ 値上がりするなら購入をやめる：21％

一方、「購入したくない・わからない」と答えた層（44.8%）の理由を見ると、現在のiPhoneへの不満というより「値段がまた上がりそうだから」「今の機種でまだ十分だから」という声が多かった。iPhoneへの愛着はあっても、価格への不安がブレーキになっている構図が見える。

【調査結果サマリー】 ・購入意向あり：55.2% ・値上がりに関係なく買う：16% ・84%は「価格次第」の条件付き購入層

古い機種ユーザーほど「やめる」と答えた割合が高い

機種別に見ると、iPhone 12以前（発売から4年以上）のユーザーが「値上がりなら購入をやめる」と答えた割合は34.6%と全シリーズ中で最も高かった。一方、iPhone 15・16など直近モデルのユーザーでは同割合が20%前後にとどまる。

使用シリーズ別・値上がり時の購入離脱率

これには構造的な理由がある。4年以上前に購入したユーザーが次に買い替えるとき、価格は「当時の10万円台」から「今の17〜18万円台」へと一気に跳ね上がる体感がある。毎年買い替えるユーザーには「じわじわとした値上がり」に見えても、長期ユーザーには「一度に7万円値上がりした」という体感になる。

内閣府の消費動向調査（2025年3月）によると、携帯電話の平均使用年数は4.3年（出典：内閣府 消費動向調査 2025年3月）。スマホを長く使う傾向が年々強まるほど、次の買い替え時に感じる価格差は大きくなる。長期ユーザーの離脱リスクは今後さらに高まりうる。

「今の機種で十分」派が増えている背景

購入をためらう理由として「今の機種でまだ十分」という回答も目立った。スマホのスペックが成熟し、毎年の進化を実感しにくくなっていることが背景にある。

カメラ・処理速度・通信速度のいずれも、数年前のモデルで日常使いには十分なレベルに達している。「壊れるまで使う」「新機能にピンとこない」という声は特に30〜40代の回答者に多く見られた。

機能進化の訴求だけでは買い替えを促しにくくなっており、価格が適正でないと判断された瞬間に購入をやめる、という行動パターンが定着しつつある。

「13万円の壁」─ 36%が10万円〜13万円未満を上限と回答

次世代iPhoneに許容できる価格の上限として、最も多い回答は「10万円〜13万円未満」（36%）だった。13万円を超えると許容する人の割合が急減する「壁」が存在する。

次期iPhoneに許容できる端末価格の上限

価格帯ごとに回答の分布を見ると、13万円未満までで累計60.8%（約6割）が許容の上限と回答している。一方で20万円以上でも買うと答えたのは1.4%にとどまる。

許容できる価格帯 10万円未満：24.8% 10〜13万円未満：36%（最多） 13〜15万円未満：18.8% 15〜18万円未満：14% 18〜20万円未満：5% 20万円以上：1.4%

「20万円超なら買わない」層は累計で90%を超える。仮に次世代モデルのProシリーズが20万円台に突入した場合、購買層が大幅に絞られる可能性が高い。

【調査サマリー】 ・許容価格の最多回答：10〜13万円未満（36%） ・13万円未満までで累計60.8%が許容の上限 ・20万円以上でも買う：1.4%のみ

なぜ13万円が「許容の上限」になるのか

13万円という数字は、現在の「iPhone 15 128GB」の定価（124,800円）とほぼ一致する。つまり多くのユーザーにとって「今持っている機種と同じくらい」が許容の上限だ。

iPhoneの価格は2020年のiPhone 12（約87,000円）から現行モデルまですでに4万円近く上がっている。「また上がるなら、もう乗り換えられない」という感覚が「13万円の壁」をつくり出している。

競合Androidとの価格比較が「壁」を意識させる

「13万円の壁」は、競合Android端末との相場感とも連動している。Galaxy S25（12万円台〜）、Google Pixel 9（8万円台〜）など、iPhoneと同等以上の評価を受けるモデルが13万円以下で揃いつつある。

かつてiPhoneが「高くても買う」対象だったのは、Androidとの性能差が明確だったからだ。しかし今、その差は縮まっている。「iPhoneと同じくらい使えるAndroidが13万円以下で買える」という状況が、ユーザーの価格基準を押し下げている。価格の比較対象がiPhone同士ではなく、Android端末にも広がっているのが現在の市場だ。

価格が上がっても「バッテリーが改善するなら買う」が79%─購入の決め手ランキング

「価格が上がるとしたら、どの機能・進化があれば購入できるか」という質問に対し、最も多かったのは「バッテリー持ちの大幅向上」（79.0%）だった。2位の「本体の薄型化・軽量化」（34.4%）の約2倍以上の票を集め、圧倒的な1位となった。

価格上昇時に購入の決め手となる機能（複数回答） バッテリー持ちの大幅向上：79% 本体の薄型化・軽量化：34.4% カメラ性能の進化：33.4% チップ性能の大幅向上：25.6%