株式会社チェンジホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役兼執行役員社長:福留大士、以下「チェンジHD」)の子会社で、人材育成・DXコンサルティング事業を展開する株式会社チェンジ(本社:東京都港区 代表取締役兼執行役員社長:野田知寛、以下:チェンジ)は6月11日、若手・中堅社員を対象とした人材育成プログラム「Self-Starter 研修〜混沌とした時代でも成果を出す“自発”型人材になるために〜」の提供を開始いたします。

本プログラムは、企業の競争力を左右する人材育成テーマである「自発性」と「組織推進力」に着目し、現場主導で成果を生み出す人材の育成を支援するものです。すでに20社以上の企業に導入され、今期は100社規模への展開を見込んでいます。

Self-Starter 研修に関する資料:https://www.change-jp.com/download/self-starter-training

開発背景ー「人が動かない組織」が経営課題化する時代 DXの進展や生成AIの普及により、企業を取り巻く環境は急激に変化している一方で、多くの企業では以下のような“構造的な人材課題”が顕在化しています。

現場が「与えられた業務」は遂行できるが、自ら課題を設定し、価値創出に踏み込めない 上司依存が強く、意思決定のスピードが上がらない 組織としての変革が進まず、現場から変わらない これらは単なるスキル不足ではなく、人材の思考・行動特性の問題であり、組織として競争力を阻害する重大な経営課題です。

チェンジでは、この課題を解決する人材を「Self-Starter」と定義しています。

Self-Starterとは何か Self-Starterとは、単に主体性がある人材ではなく、組織の成果創出に直結する行動を自ら設計し、推進できる人材を指します。

常に「あるべき姿(To-Be)」を描き続ける 上司や経営に対しても、自ら意思を持って提言する ステークホルダーを巻き込みながら、実行し切る “考えるだけでも、動くだけでもない”̶̶構想・実行・巻き込みを一体で発揮する人材である点が特徴です。

なぜ従来の研修では変わらないのか 多くの企業で行われてきた人材育成は、「知識習得」「スキル習得」に偏りがちでした。 しかし、現場で求められているのは、

判断する力 周囲を動かす力 組織に影響を与える力 であり、これは講義中心では定着しません。そのため、本プログラムでは、海外トップシェアを誇る日系製造業との共同開発で培った、組織を動かす人材の行動特性といった実践知をもとに、“思考と行動を変える設計”そのものを構築しています。

プログラムの特徴 本プログラムでは、以下の3つの力を軸に体系化しています。

①描く力(構想力) 外部環境・内部状況を踏まえた「あるべき姿」の設定

②動かす力(巻き込み力) ステークホルダー理解と関係構築 意思決定を進めるコミュニケーション

③任せる力(推進・育成力) 自ら動くだけでなく、周囲を活かして成果を最大化

さらに、以下のような、すぐにـ行動変容を促す仕掛けを組み込み、「研修後すぐにـ行動が変わり実務で活かせる」ことを重視した設計としています。

シナリオケースによる実践的意思決定トレーニング 自身の業務に直結する実践型内省 組織文脈を踏まえた行動設計

導入企業における期待効果 本プログラムを通じて、企業は以下の変化を実現できます。

若手・中堅層による自発的な課題設定と提案の増加 上司依存からの脱却による意思決定スピードの向上 現場起点で組織を動かす変革人材の継続的輩出 つまり、単なる人材育成ではなく、「組織の推進力そのもの」を底上げするインフラとして機能します。

代表コメント 近年、企業の競争優位はテクノロジーだけでなく、「どれだけ現場が自律的に動けるか」に大きく依存しています。私たちはこれまで多くの企業をご支援する中で、「優秀な人材がいても、組織として成果に繋がらない」という課題を数多く見てきました。

本プログラムは、海外トップシェア企業とともに、実際の現場で成果を出してきた人材の行動特性を分解し、再現性のある形に落とし込んだものです。単なる“主体性の啓発”ではなく、組織を動かし、成果を生み出す人材をいかに育てるかに向き合い続けてきた結晶と言えます。

生成AI全盛期の時代においても、最終的に企業競争力を左右するのは、「人が自ら考え、動き、周囲を巻き込めるか」にあると、私たちは考えています。

本取り組みを通じて、多くの企業における“人が動く組織”への転換に貢献してまいります。

株式会社チェンジについて 株式会社チェンジは、チェンジグループにおいて、人(人材育成)と技術(New-IT)により、あらゆる組織のビジネス/業務に革新をもたらす企業です。「Change People、Change Business、Change Japan」をミッションに掲げ、「生産性をCHANGEする」というビジョンのもと、人材の育成支援と業務プロセスの革新及びデジタル化を担うNEW-ITトランスフォーメーション事業を推進しています。会社概要はhttps://www.change-jp.com/をご覧ください。

FACT BOX ・ 要点整理

  • 出典:PR TIMES
  • 分類:新製品
  • 関連組織:株式会社チェンジホールディングス