メモリ価格高騰によりスマートフォンが値上げ、インドの出荷台数は減少

インドにおける2026年第1四半期のスマートフォン出荷台数が3％減少し、過去6年間で最も低い水準となりました。アナリストによると、メモリ等の部品コスト上昇が製品価格の引き上げを招き、消費者の購買意欲を冷え込ませていることが主因です。専門家は、2026年通年でインドのスマホ市場が10％縮小する可能性があると予測しています。

調査機関Counterpoint Researchの報告書によれば、スマートフォン全体の8割以上で平均販売価格が15％上昇しており、第2四半期にはさらに15％から20％の上昇が見込まれています。シニアアナリストのプラチール・シン氏は、メモリコストの急騰やルピー安といった為替の圧力が、メーカーに価格転嫁を余儀なくさせていると指摘しました。

コスト高や為替変動への対応として、新機種のリリースを遅らせる動きも出ていますが、市場全体の回復には繋がっていません。同調査機関の研究ディレクター、タルン・パタック氏は、第2四半期も2桁台のマイナス成長を予測しており、特に過去3四半期にわたるメモリ価格の上昇が消費者の負担となり、買い替えサイクルの長期化を引き起こしていると分析しています。

現在の市場シェアは、vivoが2割超で首位を維持し、Samsung、OPPOがこれに続いています。AppleはiPhone 17の好調によりシェアを9％まで伸ばしました。また、AI機能を搭載したGoogleのスマートフォンは、4万5000ルピーを超えるハイエンド市場で前年比39％増と急速に成長しています。

現場の販売担当者によれば、昨年後半のiPhone 17シリーズ発売による特需で多くの消費者が既に買い替えを済ませていたことも、今年に入ってからの冷え込みの一因となっています。ニューデリーでスマホ購入を検討していた消費者の一人は、「生活物資の値上げで家計が圧迫されており、高価な機種は手が届かない。iPhone 17の値下げを待っている」と苦しい台所事情を語りました。