【GRAND調査】経営・営業・マーケの決裁関与層は15.1%｜GRAND視聴者の約7人に1人(n=1,036)

オフィスメディア『GRAND』を展開するGRAND株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂上仁／三菱地所グループ）は、自社調査「GRAND視聴者属性調査（n=1,036）」をもとにした、営業・マーケティング領域の決裁関与層の含有率クロス集計レポートを本日公開しました。本レポートは、SFA・CRM・MA・セールスイネーブルメントなど営業・マーケティング部門向け商材を扱うBtoB広告主に向けて、「GRAND視聴者の中に、導入の決裁・選定に関与する層がどれだけ含まれるか（ターゲット含有率）」を一次データで示すものです。中核となる経営・営業・マーケティングの決裁関与層（従業員101名以上企業の経営／経営企画・営業／営業企画・マーケティング部門で、導入の決裁権または選定に関与する層）は、GRAND視聴者の15.1%＝約7人に1人（156名）でした（n=1,036ベース）。

▶ 経営・営業・マーケの決裁関与層がどれだけ含まれるか（含有率・課題・決め手・行動）がわかる媒体資料を見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/7MkRRG

主要な発見

経営・営業・マーケティングの決裁関与層＝15.1%（156名／約7人に1人）（n=1,036ベース）

役職内訳：役員クラス15.4%（GRAND視聴者全体3.4%の約4.6倍）・経営者6.4%（同1.7%の約3.7倍）・部長クラス26.3%（同13.8%の約1.9倍）。部長クラス以上が48.1%（n=156・参考値）

「決裁権を持ち、かつサービス選定にも関与する」層は50.6%（GRAND視聴者全体21.3%の約2.4倍）（n=156・参考値）

ターゲット企業の84.6%が4人以上の合議で決裁（4〜5人29.5%／6〜10人28.8%／11人以上26.3%。GRAND視聴者全体72.5%）（n=156・参考値）

調査の背景

BtoBの空間メディア・DOOHの提案では「何人にリーチするか（リーチ規模）」が主軸になりがちで、「そのリーチの中に、どの職種・どの決裁関与層がどれだけ含まれるか」は定量化されにくいテーマでした。とりわけSFA・CRM・MA・セールスイネーブルメントといった営業・マーケティング部門向け商材では、出稿の前に「自社が届けたい決裁関与層が、その面にどれだけ含まれているか」が判断材料になります。GRANDは視聴者属性調査（n=1,036）を部門×企業規模×導入関与×役職でクロス集計し、経営・営業・マーケティングの決裁関与層を起点にした含有率と、その層の課題・決め手・行動を可視化しました。GRANDは特定の面を狙い撃つ媒体ではなく、全台配信によって組織の意思決定層へのリーチを可視化するメディアです。

※本レポートはGRANDの一次調査データの公開であり、特定企業・特定商材の事例ではありません。

この層は何に困っているか（解決したい課題）

解決したい課題

ターゲット層

うち決裁者層

うち推進担当層

GRAND視聴者全体平均

業務が属人化している

39.1%

37.3%

40.7%

31.1%

意思決定に時間がかかる

34.0%

29.3%

38.3%

22.1%

人手不足

31.4%

32.0%

30.9%

31.4%

新規顧客の開拓・売上拡大

30.1%

34.7%

25.9%

18.4%

既存顧客の維持・リピート率向上

30.1%

30.7%

29.6%

15.3%

単純作業に時間がとられている

29.5%

37.3%

22.2%

21.9%

業務のデジタル化が進んでいない

28.8%

32.0%

25.9%

19.8%

離職率が高い

20.5%

14.7%

25.9%

15.3%

※ターゲット層n=156／決裁者層n=75／推進担当層n=81の小サンプル＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。「決裁者層」は経営者・役員・部長クラス以上の呼称で、決裁権保有者のほか選定関与者を含みます。詳細・全選択肢は添付レポート参照。

この層の「導入の決め手」

乗り換え・導入の決め手

ターゲット層

うち決裁者層

うち推進担当層

GRAND視聴者全体平均

サポート体制が充実している

50.0%

53.3%

46.9%

43.8%

ランニングコストが下がる

46.2%

45.3%

46.9%

47.8%

既存ツールでは解決できない課題を解決できる

44.9%

37.3%

51.9%

41.4%

既存システムやサービスとの互換性が高い

44.2%

48.0%

40.7%

39.4%

セキュリティの信頼性が高い

42.3%

49.3%

35.8%

48.3%

作業工数や時間が削減できる

36.5%

38.7%

34.6%

40.8%

※ターゲット層n=156／決裁者層n=75／推進担当層n=81＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。決裁者層は「サポート・セキュリティ・互換性」、推進担当層は「課題解決・コスト」を重視する傾向。

この層は「知った後」どう動くか

新情報を知った後の行動

ターゲット層

GRAND視聴者全体平均

全体平均比

会議や朝礼で話題にする

36.5%

18.4%

約2.0倍

上司や同僚に口頭で伝える

35.9%

20.3%

約1.8倍

社内のチャットツールで共有する

35.3%

21.8%

約1.6倍

導入を検討するよう担当者に依頼する

27.6%

13.5%

約2.0倍

資料請求・問い合わせをする

21.8%

13.8%

約1.6倍

※ターゲット層n=156＝参考値（傾向）。倍率はGRAND視聴者全体平均比。週１日以上の社内共有は91.7%（GRAND視聴者全体58.4%の約1.6倍）、経営層・役員へ共有33.3%（同15.8%の約2.1倍）。

▶ どの層に・どれだけ届くかの詳細（含有率×課題×決め手×行動）を媒体資料で見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/7MkRRG

調査概要

項目

内容

調査名

GRAND視聴者属性調査（オフィスビル生活実態調査より、GRAND視聴者分を集計）

調査主体

GRAND株式会社（自社調査）

サンプル数

n=1,036（元調査N=2,071のうちGRAND視聴者）

対象者

GRAND視聴者

ターゲット層の定義

経営／経営企画・営業／営業企画・マーケティング部門 × 従業員101名以上 × 新システム・サービス導入の決裁権または選定関与（自己申告）。うち決裁者層＝経営者・役員・部長クラス以上（n=75）、推進担当層＝課長クラス以下（n=81）

含有率

15.1%（156名／約7人に1人）

集計対象設問

解決したい課題／導入の決め手／知った後の行動／社内共有頻度／広告接触・接触後行動（複数回答含む）

調査時期

2026年1月

調査会社

株式会社マクロミル

※ターゲット層・決裁者層・推進担当層の各%はn=75〜156の小サンプル上の値であり、参考値（傾向）です。含有率（15.1%）はn=1,036ベース。倍率はすべて「GRAND視聴者全体平均比」で、丸め前の集計値から算出しています。詳細・全選択肢の分布は添付クロス集計レポートを参照してください。

お問い合わせ・媒体資料

▶ 媒体資料・クロス集計レポートを見る：https://box.tokyo-grand.jp/p/grand/ms2607_09

▶ 出稿のご相談・お問い合わせ：https://tokyo-grand.jp/contact

今後の展望

GRANDは、使われていながら活かされていない空間を新たなマスメディアへ転換し、東京都心を中心に設置を拡大してまいります。本レポートのような一次データの公開を通じて、広告主が「どの層にどれだけ届くか」を出稿前に把握できる状態を提供し続けます。

会社概要

社名：GRAND株式会社（三菱地所グループ）

所在地：〒160-0004 東京都新宿区四谷3-3-1 四谷安田ビル6階

代表取締役社長：坂上仁

事業内容：オフィスメディア「GRAND」の運営

URL：https://tokyo-grand.jp/