【2026年 飲食店ファストパスに関する意識調査】 「タイパ」重視の時代、飲食店での “時短課金” はアリかナシか？

インパクトホールディングス株式会社の連結子会社でフィールドマーケティング事業を展開するインパクトフィールド株式会社は、お仕事紹介サイト「MediF」の登録スタッフ588名を対象に「2026年 飲食店ファストパスに関する意識調査」を実施いたしました。

タイムパフォーマンス（タイパ）が重視される現代、テーマパーク等で広がる「追加料金による待ち時間短縮サービス」。この波が“飲食店”に訪れたら、消費者はどう受け止めるのでしょうか。今回実施した「飲食店ファストパスに関する意識調査」で、6割超が「興味あり」と回答する一方、「通常利用客への影響」や「不公平感」を懸念する声も多く、利便性への期待と、古くから根付く公平性の意識との間で揺れ動く、生活者の複雑な本音が浮き彫りになりました。

調査結果サマリー 【関心度】 6割超が「興味あり」。しかし、積極的な利用意向とはギャップも。サービスへの関心は高いものの、日常的な普及にはまだ距離がある実態が明らかに。 【利用シーン】 カギは“非日常”。「テーマパーク周辺」「行列のできる人気店」など“ハレの日”需要が突出。普段利用する飲食店での利用意向は低く、特別な場面での限定的なニーズが浮き彫りに。 【普及への壁】 最大の懸念は「不公平感」。通常客への影響を4割超が危惧。利便性を理解しつつも、「お金で順番が変わること」への抵抗感が根強く存在。

飲食店ファストパス、「興味はある」が6割超 飲食店ファストパスの利用経験を尋ねたところ、「利用したことはないが、興味はある」と回答した層が61.4%と過半数を占め、サービスの潜在的なニーズが非常に高いことが明らかになりました。利用経験者（「今後も活用したい」「改善の余地を感じる」の合計）は7.5%に留まるものの、「利用しておらず、今後も利用予定はない」という完全な拒否層は31.1%であり、多くの生活者が「時間をお金で買う」という選択肢に関心を示している、サービスの“過渡期”であることがうかがえます。

利用したいのは「テーマパーク」「人気店」「旅行先」“非日常シーン”でニーズ高まる 最も利用したいシーンは、「テーマパーク周辺の飲食店（26.7%）」「行列のできる人気飲食店（20.1%）」「旅行先・観光地の飲食店（16.2%）」が上位を占めました。これらはいずれも“ハレの日”や“非日常”といった、時間が限られ、かつ体験価値を最大化したい特別な場面です。一方で「普段利用する飲食店（7.3%）」など日常的なシーンでの利用意向は低く、消費者はこのサービスを「普段使い」ではなく、“非日常の思い出をより良くするための投資”として捉えていることが鮮明になりました。

「通常利用客への影響」「不公平感」を懸念 “全面普及”には慎重な見方も サービスへの懸念点として最も多く挙げられたのは、「通常利用者の待ち時間が長くなりそう（43.4%）」であり、利便性の裏側にある他者への影響を気にする声がトップとなりました。次いで「飲食代以外に追加料金を払いたくない（40.3%）」という費用面への抵抗感、「お金で順番が変わることへの不公平感（26.4%）」が続きます。この結果は、サービスのメリットを理解しつつも、順番を公平に待つという社会通念や、周囲への配慮を重んじる日本特有の心理が根強く存在することを示唆しています。

総括 前の設問で「不公平感」への懸念が示された一方、「お金で順番が早くなる仕組み」そのものへの考え方を問うと、「ある程度は仕方ないと思う（60.0%）」と「合理的だと思う（23.0%）」を合わせた83.0%が、仕組み自体を容認していることが判明しました。これは「理屈ではサービスの合理性を理解・受容しているが、いざ自分がその場に居合わせた際には感情的な抵抗感や罪悪感が生まれる」という、消費者の複雑なジレンマを浮き彫りにしています。“建前”として仕組みは受け入れつつも、実践されることへの“本音”の懸念は拭えない、という二面性が垣間見える非常に興味深い結果です。

調査概要 調査手法：インターネット調査 調査地域：全国 47都道府県 調査対象：お仕事紹介サイト「MediF」に登録している20歳～79歳男女 調査期間：2026年5月24日（土）～5月26日（火） 有効回収数：588サンプル