「スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン」の実践に活かせる事例集の公表

株式会社日本能率協会コンサルティング（本社：東京都港区・代表取締役社長：大谷羊平、以下JMAC）は、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下、NEDO）の「５Ｇ等の活用による製造業のダイナミック・ケイパビリティ強化に向けた研究開発事業」（5GDC事業）の一環で、「研究開発成果の普及に向けた効果的な情報発信に関する調査」（2025年度）の委託を受け、5GDC事業の12の研究開発成果を「製造現場の全体最適な稼働」に向けた取組みの事例集（紹介リーフレット・動画）としてまとめました。

これらの12の研究開発成果は、以下の3つの課題区分に対応するものとなっています。

（１）付帯作業まで含めた工程自動化

（２）製造拠点の遠隔制御・リソース共有化

（３）労働環境変化対応のための、情報・知識共有化

一部の業界では先行して導入されている類似の仕組みもありますが、採択事業者の業界においては、これまでできなかったことの解決にチャレンジした事例となります。

これらの研究開発成果を、「スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン」（SMDガイドライン/SMDG）を土台に、問題解決ストーリーが明確な事例として整理しました。そうすることにより、製造事業者が、SMDGを用いて重点となる変革課題を選定した後、関連する研究開発の取組みから、推進イメージや実際に取り組むうえでの工夫点を把握できるようにしました。

この事例集は、「製造現場の全体最適な稼働に向けた12の研究開発事業」と題してNEDOウェブサイトにて6月12日付で公表され、併せてその解説動画が以下のURLで公開されました。

https://www.nedo.go.jp/activities/ZZJP_100191.html

事例集（NEDOウェブサイト）

本調査結果やSMDGが、スマート化に取り組む製造事業者の発想の「刺激」として活用され、ひいては、日本の製造業における「企業変革力」の強化、競争力強化につながることを期待しています。

図表1：SMDGの 57の変革課題と5GDC事業の研究開発課題との関連付け

図表1：SMDGの 57の変革課題と5GDC事業の研究開発課題との関連付け

図表2：「5GDC事業」の12の研究開発成果をまとめたリーフレットの構成（1/2）

図表2：「5GDC事業」の12の研究開発成果をまとめたリーフレットの構成（1/2）

図表3：「5GDC事業」の12の研究開発成果をまとめたリーフレットの構成（2/2）

図表3：「5GDC事業」の12の研究開発成果をまとめたリーフレットの構成（2/2）

参考1：「スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン」ダウンロードサイト（NEDO）

https://www.nedo.go.jp/library/smart_manufacturing_guideline.html

参考2：「スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン」解説動画

5分で理解するSMDGの要点：「スマートマニュファクチャリング構築ガイドラインの概要」

https://www.youtube.com/watch?v=ZjUk_wN2Yu4

30分でつかむSMDGの使い方：「スマートマニュファクチャリング構築ガイドラインの使い方」

https://www.youtube.com/watch?v=OkFOjXgDrJk

参考3：JMAC NEWS RELEASE「自律的に実行できる組織への変革『スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン』（JMAC 作成）NEDO より公開」（2024年6月28日付）

https://www.jmac.co.jp/news/items/info20240628_2.pdf

参考4：JMAC NEWS RELEASE「製造業 DX を支える『スマートマニュファクチャリング構築ガイドライン』（SMDG）第 2 版の公表 ―解説動画を用いた実践検証を通じて、より「使いやすい」形に―」

https://www.jmac.co.jp/news/items/20250513_release.pdf

《株式会社日本能率協会コンサルティング　概要》

日本能率協会コンサルティング

株式会社日本能率協会コンサルティング（JMAC）

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TEL: 03-4531-4300（代表） FAX: 03-4531-4301

https://www.jmac.co.jp

創　立　：1980年4月1日（創業1942年）

資本金　：2億5千万

社員数　：約370名

業務内容：

経営コンサルティング業。戦略、マーケティング＆セールス、R＆D、生産、TPM、サプライチェーン、組織・人事、BPR、ITビジネスなど、クロスファンクショナルなコンサルティングサービスを展開。