『【500名以上の企業向け】インシデント深刻化時、今のMDR/EDRで対応できますか』というテーマのウェビナーを開催

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・※本セミナーは、エンドユーザー企業かつ従業員500名以上規模の企業の方を対象としています。該当しない企業の方のお申込みは、場合によってはお断りさせていただくこともございます。あらかじめご了承ください。

サイバー攻撃の有事対応は、検知後の動きまで問われる時代に ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃が高度化・多様化する中、企業には脅威を検知するだけでなく、検知後にいかに早く対応、調査・封じ込めや復旧へ移れるかが求められています。特に従業員500名以上の企業では、端末、ネットワーク、クラウド、アイデンティティなど管理対象が広がり、SOCやMDRを活用していても、有事の際にどこまで支援を受けられるのかが重要な論点になります。インシデント発生時には、フォレンジック調査、影響範囲の把握、封じ込め、復旧支援、専門家への相談など、検知後の一連の運用が滞りなくつながる体制が、事業継続と被害最小化の鍵を握ります。

フォレンジックや対応が分断されると、初動が遅れる 一般的なSOC／MDRサービスでは、脅威の検知や監視はカバーされていても、フォレンジック調査やインシデント対応は別契約・別ベンダー対応となるケースがあります。その場合、有事の際に依頼先の切り分けや追加契約、情報連携に時間がかかり、最も重要な初動対応の遅れにつながりかねません。また、対応範囲がサービスごとに分断されていると、追加費用の発生やベンダー間調整の負荷が増え、セキュリティ担当者や情報システム部門が本来注力すべき判断・復旧対応に集中しづらくなります。

Rapid7 MDRが、検知後の運用まで一気通貫で支援 本セミナーでは、Rapid7 MDRが提供する運用カバー範囲に焦点を当て、脅威検知後のフォレンジック、インシデント対応、ログ保管、専門家による支援までをどのように一連のプロセスとして支えるのかを解説します。従来のEndpointベースのMDRでは自社Endpoint中心の検知・対応に留まりがちな一方、Rapid7 MDRではEndpoint、アイデンティティ、ネットワーク、クラウドなどを含めた幅広い領域を対象に、ディープライブフォレンジックから本格的な封じ込め・復旧支援までを含めシームレスに進められる点が特徴です。検知して終わりではなく、有事の際にどこまで任せられるのか、追加費用や別ベンダー調整を抑えながら実効性あるインシデント対応体制をどう整えるべきか、実務視点で整理します。

主催・共催 ラピッドセブン・ジャパン株式会社

協力 マジセミ株式会社

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マジセミは、今後も「参加者の役に立つ」ウェビナーを開催していきます。

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