企業が把握しきれていない“離職リスク”が約3割に「はたらきがい」調査で見えた、企業と従業員の認識ギャップ

「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのミイダス株式会社は、中途採用支援サービス『ミイダス』を提供しています。当社は、企業における「はたらきがい」の実態と経営への影響を明らかにするため、ミイダス「はたらきがいサーベイ」から分析結果をまとめた調査レポートを発表します。

本調査により、企業と従業員の間に存在する認識のギャップや、制度導入だけでは解決できない課題、さらに「はたらきがい」と経営指標との相関関係が明らかになりました。

調査概要は、2025年10月7日から12月8日にかけて、「はたらく人ファーストアワード2025」にエントリーした123社の企業担当者を対象に実施されました。分析方法として、経営の意識が具体的な取り組みを通じて成果につながる連鎖を分析する「連鎖分析」と、はたらきがいの評価が高い企業と低い企業の取り組みの差を分析する「スコア別比較分析」が用いられました。

調査サマリーによると、企業と従業員には認識ギャップがあり、約3割の従業員において定着意欲に対する認識にズレが生じていることが判明しました。また、柔軟な働き方は制度よりも運用の質が成果を左右し、客観データの活用が公平性と承認実感に寄与すること、評価制度は有無ではなく対話や運用の質が重要であること、そして「はたらきがい」の向上は売上・利益・定着と相関することが示されました。

総合評価の一例として、定着意欲の認識ギャップを見ると、「定着意欲がある」と回答した企業において、従業員の約3割が「強くそう思う」と回答した一方で、同様に約3割が「そう思わない・全くそう思わない」と回答し、企業の認識を下回る評価をしていることがわかりました。本調査は、これらのギャップを埋めるための有効な取り組みを解き明かします。

第一に、リモートワークなどの制度導入そのものではなく、「経営側の明確な意志」や「客観データに基づく適切な配置」といった運用が伴うことで、上司からの承認や評価が向上することが示されました。制度だけでは不十分で、「柔軟なはたらき方」は運用で差がつくのです。

第二に、採用・配置・育成において適性診断などの客観データを活用する企業では、従業員の「公平性」や「経営への期待感」が高まる傾向が見られました。客観データの活用が「公平性」と「承認」を生むと言えます。

第三に、評価・等級制度の有無そのものは「はたらきがい」に大きな差を生みませんが、「フィードバック頻度」や「納得感ある対話」といった運用の質が重要であることが明らかになりました。評価制度は「あるかどうか」ではなく「使い方」が問われます。また、福利厚生では、社宅制度や実利的な支援など「手元に残る感覚」のある施策が高評価でした。

第四に、「はたらきがい」が高い企業ほど、売上高・利益率・定着率が向上したと回答する割合が高く、組織の状態と経営成果の相関が確認されました。さらに、高スコアの企業ほど、顧客満足度や求職者の入社意欲も向上していることが示されました。

本調査から、「はたらきがい」を高めるためには、制度導入に留まらず、客観的なデータ活用と対話を通じた運用の質が重要であることが明らかになりました。特に、従業員一人ひとりの状態や適性をデータとして捉え、納得感ある配置やコミュニケーションへとつなげている企業ほど、組織と個人の成長が連動し、経営成果にも好影響を与えています。

ミイダスは今後も、「はたらく人」の価値を可視化し、企業と個人のより良い関係性の構築を支援してまいります。