〈エネルギー市況〉トランプ氏がイラン攻撃を延期、ブレント原油が7%急落し3週間ぶり安値、WTIも5%超下落

国際油価は月曜日（3日）に大幅に下落した。トランプ米大統領がイランに対する新たな軍事攻撃を直前で中止したことで、米国とイランが外交交渉を通じて緊張を緩和する可能性があるとの見方が広がり、ペルシャ湾岸からの原油供給増加が期待された結果、油価は約3週間ぶりの安値に落ち込んだ。

ブレント（Brent）原油10月先物は6.35ドル（7%）下落し、1バレルあたり83.77ドルで取引を終えた。米国の西テキサス中間油（WTI）先物も4.33ドル（5.1%）安の80.34ドルで終了した。

ブレント原油の終値は7月13日以来の安値となったが、一部の下落幅は先物の換月に起因する。価格の高い9月限が先週金曜日に満期を迎えたため、現時点での主力限月は10月限に移行しており、このため10月限ブレント原油価格は前週金曜日の終値からさらに4.7%下落している。

トランプ氏は、軍事行動を一時停止した理由として、早期に合意に達する可能性があるとの期待を挙げた。月曜日には再び「現在、イランと交渉中だ」と述べ、テヘランが衝突終結の合意を拒否した場合、イランは「首刈り（decapitation）」の結果に直面すると警告した。

しかし、イラン側は直ちにこれを否定した。イラン外務省報道官のエスマイル・バゲイ氏は、米国との間で交渉は一切行われておらず、会談の予定もないとして、トランプ氏の発言を明確に反駁した。また、イランは近々外国代表団の受け入れや海外への交渉団派遣の計画はないと強調した。

実際、過去5か月間、トランプ氏は繰り返し同様のパターンを示してきた。まず「大規模な攻撃」を宣言し、直前で軍事行動を取りやめるという一連の動きが繰り返され、市場の感情を揺さぶってきた。

エネルギー顧問会社のリッターブッシュ・アンド・アソシエーツは、月曜日の原油価格の大幅下落は、トランプ氏の発言に対する市場の過剰反応の可能性が高いと指摘している。同社は、トランプ氏が週末にイランへの大規模攻撃を警告した直後に、合意目前との発言に方針転換したことで、こうした一貫性のない発言が繰り返し油価を押し下げ、米国のガソリン価格の上昇を抑制していると分析している。

トランプ氏は月曜日、石油会社に対して米国の消費者向けガソリン価格を引き下げるよう再び呼びかけ、シェブロン（CVX-US）とエクソンモービル（XOM-US）が過剰な利益を得ていると批判した。

原油価格の大幅下落に加え、米国のガソリンおよびディーゼル先物価格も同日、約5%下落した。

市場が外交的進展を期待する一方で、中東における船舶航行のリスクは依然として解消されていない。

船舶追跡データによると、イエメンの親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアの商船を攻撃すると宣言した影響で、ここ数日間、サウジ国籍の超大型タンカー6隻がアデン湾を避けてアフリカ南端を迂回する航路に変更した。

一方、週末にはサウジ産原油を積載した2隻のタンカーが、紅海とアデン湾を結ぶバブ・エル・マンデブ海峡を無事通過している。しかし、船舶襲撃の報道の影響で、イランとオマーンの間にあるホルムズ海峡の船舶通行速度は鈍化している。

2024年2月28日に米国とイスラエルがイランに対して空襲を実施する前、世界の原油供給の約5分の1がホルムズ海峡を通過していたため、この海域の異常は世界のエネルギー市場に大きな影響を与える可能性がある。

中東に加え、ロシアのエネルギー輸出も戦闘の影響を受けている。

船舶データと貿易関係者によると、パナマ船籍でロシア産ナフサを積載していたタンカーが7月下旬にバブ・エル・マンデブ海峡の通過を試みたが、最終的にアフリカ南端を迂回する航路に変更した。

ロシアは月曜日、ウクライナ戦争に伴う海上攻撃の増加に対応するため、アゾフ海および黒海における船舶の安全対策を強化し、代替貨物輸送ルートの開発を進めると発表した。

米国エネルギー統計によると、ロシアは2025年時点で米国とサウジアラビアに次ぐ世界第3位の原油生産国であり、OPEC+の一員でもある。OPEC+は石油輸出国機構（OPEC）とその他の産油国連合から構成される。

市場関係者によると、今年に入ってから、イランおよびウクライナ情勢により、ペルシャ湾岸、ロシア、カザフスタンの一部原油輸出が阻害されており、OPEC+は数か月にわたり段階的な増産を実施しているが、増産分は完全に国際市場に供給されていない。

OPEC+は日曜日に、9月から日量約18.8万バレルの原油増産を承認した。市場供給を徐々に増やすことを目指しているが、地政学的リスクと航路の障害が継続する中、今後の世界原油供給には依然として大きな不確実性が残っている。