大摩が警戒：成熟型DRAMの値上げ続く、第3四半期にDDR4が50％上昇、SLC NANDは2四半期連続で50％上昇

モルガン・スタンレー（以下、大摩）は水曜日（19日）の最新レポートで、DDR4およびSLC NANDなどの成熟型メモリチップの供給逼迫が2026年下半まで継続すると警戒を呼びかけた。価格上昇は止まっておらず、むしろ加速しているという。

大摩は、今年第3四半期におけるDDR4などの成熟型DRAMが前四半期比で約50％上昇し、第4四半期にはさらに10％上昇すると予測している。SLC NANDの上昇ペースはさらに強く、第3・第4四半期ともにそれぞれ50％の上昇が見込まれている。また、NOR Flashについては、第4四半期から産業用制御、車載、エッジAI、AIサーバーの需要が支えとなると分析している。

価格上昇の根本的な原因は「生産能力の移動」にある。サムスン、SKハイニックス、マイクロンなどが、高粗利益率のHBM、DDR5、エンタープライズSSDへとウェハー生産を大幅に振り替えているため、従来型のDDR4やSLC NANDのシェアが圧迫されているのだ。

HBMは文字通り「生産能力のブラックホール」とも言える存在であり、主に垂直積層とシリコンスルー・ホール（TSV）技術の制約により、1単位のHBMを生産するのに約3単位分の従来型DRAM用ウエハーを消費するとされる。スイス銀行（UBS）の試算によれば、2027年には世界のHBM需要が615億Gbに達し、そのうちNVIDIA単独で251億Gbを消費する見込みで、全体の40％以上を占める。これにより、メーカーは生産ラインをさらに傾斜させるしかない状況となっている。

さらに、次世代のDDR5も冷めることなく高騰が続いている。バンク・オブ・アメリカのデータによると、24GB DDR5-5600/6400の現物価格は8月単月でさらに8％上昇し、年間上昇率は483％に達した。このチップは、2025年中頃の約8ドルから、今月には約47ドルまで跳ね上がっている。

業界関係者は、今回の不足は景気循環的なものではなく、AIの計算能力需要がメモリの分配ロジックを根本から書き換えていると指摘している。高価なHBMが生産能力を吸収する一方で、ニッチ用途の成熟型製品が希少価値を持つようになり、産業用、ネットワーク、既存サーバー業者が真っ先に打撃を受けることになる。短期的な緩和は望めず、需給の再均衡には、メーカーが成熟ラインに戻るか、あるいはエンドユーザーが新規格へ移行することが必要となるが、今年末までに反転ポイントを見出すのは難しいとされている。