10月10日「目の愛護デー」を、親子で目の健康を考えるきっかけに　ロート製薬×太陽生命少子高齢社会研究所が　初の共同意識調査　　　子どもの目の健康を意識する親は約6～7割

ロート製薬株式会社（本社：大阪府大阪市、社長：瀬木英俊）と、太陽生命保険株式会社（本社：東京都中央区、社長：田村泰朗）の子会社である株式会社太陽生命少子高齢社会研究所（本社：東京都中央区、社長：安田誠利）は共同で、10月10日の「目の愛護デー」にあわせて、全国の未就学児および小学生の子どもを持つ親1,500名を対象に、「子どもの目に関する意識調査」を実施しました。

調査の結果、親が認知している子どもが視力検査を受けた機会として、未就学児では「3歳児健診」が57.0％、小学生では「学校の視力検査」が73.3～83.8％となり、健診や学校での視力検査が、子どもの見え方を知る主な機会となっていました。

また、医師や健診や学校での視力検査等で視力について指摘を受けた経験がある子どものうち、眼科で視力検査を受けた経験がある割合は44.4％でした。ただし、本調査では、視力について指摘を受けた時期と眼科で視力検査を受けた時期の前後関係や、指摘の程度・内容までは確認していないため、この数値は指摘後の眼科受診率を示すものではありません。

健診や学校での視力検査は、子どもの視力や見え方を知る機会の一つです。今回の調査を通じて、健診や視力検査などを子どもの見え方を知る機会として活用し、必要に応じて専門家に相談することの大切さをお伝えします。

調査の背景・目的

近年、子どもの近視は増加傾向にあり、発症年齢の低年齢化も指摘されています。近視は単に「見えにくい」という現在の問題だけではありません。進行して強度近視に至った場合、将来的に白内障や緑内障、網膜剥離、病的近視に伴う近視性黄斑症などの眼疾患のリスクが高まることが知られており、子どもの頃から目の健康を守ることの重要性が高まっています。※1

こうした中、ロート製薬は、子どもの頃から自分の目や見え方に関心を持つことが、生涯にわたる目の健康を考える第一歩になると考えています。そして、子どもから高齢者まで、一生涯にわたって健やかに「見る」ことを支えていきたいと考えています。目の健康を守ることは、単に視力を維持することではなく、学ぶこと、働くこと、人とつながること、そして人生を豊かに楽しむことにもつながります。

こうした考えのもと、アイケア分野に長年取り組むロート製薬と、健康寿命の延伸や予防の重要性に関する研究・情報発信を行う太陽生命少子高齢社会研究所は、子どもの目の健康に関する親の意識や実態を把握するため、共同で「子どもの目に関する意識調査」を実施しました。

本調査では、親が子どもの視力をどの程度把握しているのか、視力を確認する機会や、視力について指摘を受けた経験、子ども自身の見え方に関する訴え、家庭で実践している目の健康のための取り組みなどについて調査しました。

※１出典：Holden BA, et al. Ophthalmology. 2016 May;123(5):1036-42. Li Y, et al. Taiwan J Ophthalmol. 2023 May 16;13(2):142–150.Pan W, et al. Lancet Reg Health West Pac. 2025 Jan 27:55:101484.　Zhi Chen, et al. 　J Glob Health. 2023 Nov 9:13:04144. Kamei T, et al. Ophthalmol Sci. 2025 Feb 3;5(4):100729　野末 富男ら 日病総診誌 2025:21(5):172-175　Haarman AEG, et al.　Invest Ophthalmol Vis Sci. 2020 Apr 29;61(4):49.

調査概要

調査対象：全国の未就学児（学齢4～6歳*）および小学1～6年生の子どもを持つ親1,500名

*学齢4～6歳児：2020年4月2日～2023年4月1日生まれが対象

調査期間：2026年7月16日（木）～7月21日（火） 調査方法：Webアンケート調査 調査委託会社：マイボイスコム株式会社

調査結果①

子どもの目の健康を意識する親は6～7割

一方、未就学児で視力を何らかの形で把握している親は54.3％

子どもの目の健康について「とても意識している」「ある程度意識している」と回答した親を合わせると、未就学児60.6％、小学1～2年生68.3％、3～4年生74.0％、5～6年生72.3％となり、各学齢で6～7割の親が子どもの目の健康を意識していました。

一方、子どもの視力について「左右それぞれの視力数値まで把握している」「健診などの判定を把握している」「視力が良い・悪いなど大まかに把握している」のいずれかを回答した、視力を何らかの形で把握している親は、未就学児では54.3％でした。小学生では、視力を何らかの形で把握している親はいずれの学年でも8割を超えており、未就学児と小学生で把握状況に違いがみられました。

調査結果②

未就学児で「見えにくい」と自ら言った経験は6.3％

学年が上がるにつれて増える傾向

子どもが「見えにくい」と自ら言うことが「よくある」「たまにある」と回答した割合は、全体で17.9％でした。学齢別では、未就学児6.3％、小学1～2年生14.0％、小学3～4年生21.3％、小学5～6年生27.3％となり、学年別にみると高学年で割合が高い傾向がみられました。また、日常の様子では、「目を細めて物を見ることがある」は未就学児3.3％、小学1～2年生5.8％、小学3～4年生9.5％、小学5～6年生12.0％でした。「黒板や遠くのものが見えづらそうにしている」は、それぞれ3.7％、6.0％、7.0％、7.0％でした。

一方、「特に気になる様子はない」と回答した親は、未就学児で54.3％でした。

子ども本人からの「見えにくい」という訴えや日常の様子だけではなく、健診や視力検査などを通じて見え方を確認することが大切です。

注目データ

デジタル機器の使用に関する子どもの様子

デジタル機器の使用に関する様子では、「長時間デジタル機器を使用している」と回答した割合は、未就学児5.3％、小学1～2年生13.0％、小学3～4年生19.0％、小学5～6年生22.0％でした。また、「姿勢が悪い状態で画面を見ることが多い」は8.0％、14.8％、16.5％、23.0％と、学年別にみると高学年で割合が高い傾向がみられました。「テレビやタブレット・ゲーム機を見るときに画面に近づく」は、各学齢で約3割でした。

調査結果③

視力を知る主な機会は、未就学児では3歳児健診、小学生では学校の視力検査

学校から視力について指摘を受けた経験は、高学年ほど高い傾向

視力検査を受けた機会について聞いたところ、未就学児では「3歳児健診で受けた」が57.0％でした。小学生では「学校の視力検査で受けた」が小学1～2年生73.3％、3～4年生82.5％、5～6年生83.8％となり、健診や学校での視力検査が子どもの見え方を知る主な機会となっていることが分かりました。

また、「学校から視力について指摘されたことがある」と回答した親は、小学1～2年生13.8％、3～4年生25.3％、5～6年生34.3％と、学年が上がるほど、これまでに指摘を受けた経験のある割合が高い傾向がみられました。

なお、本調査は親の認識・記憶に基づく回答であり、各健診や学校で行われる視力検査の実際の実施率を示すものではありません。また、「指摘を受けた経験」はこれまでの累積経験であるため、学年が上がるほど視力が悪いことを直接示すものではありません。

調査結果④

子どもの目のために何らかの取り組みをしている親は78.7％

最も多いのは「画面との距離を意識」39.9％

子どもの目のために意識して行っていることを聞いたところ、最も多かったのは「画面に近づきすぎないよう距離（30cm程度）を意識させている」39.9％でした。次いで「部屋の明るさに気を付ける」35.0％、「スマートフォンやタブレットの利用時間を制限する」34.1％、「長時間見続けないよう休憩させる」31.1％となりました。

また、「外遊びの時間を増やしている」は22.2％でした。「特に何もしていない」は21.3％で、何らかの取り組みをしている親は78.7％でした。

子どもの目の健康を守るためには、日常生活の中で目を大切にする習慣を意識するとともに、子どもの見え方に気になる様子がある場合や、健診・学校で視力について指摘を受けた場合には、眼科で詳しく確認することが重要です。

東邦大学医療センター大森病院　松村沙衣子准教授 コメント

今回の調査で特に注目したのは、子どもの目の健康を意識している保護者が多い一方で、実際には子どもの視力を十分に把握できていないケースや、視力について指摘を受けても眼科で検査を受けていないケースが少なくないという点です。特に未就学児では、視力を何らかの形で把握している保護者は約半数にとどまり、園や医師などから視力について指摘を受けた子どもでも、眼科で視力検査を受けたことがない割合が高いことが分かりました。

未就学児の視力低下は、近視だけが原因ではありません。遠視や斜視などによって、視力が十分に発達しない「弱視」が隠れていることがあります。視力の発達には大切な時期があり、弱視は早く発見して適切な治療を始めることが非常に重要です。

また、今回の調査では、子どもが自分から「見えにくい」と訴えた経験がある割合は全体で17.9％、未就学児ではわずか6.3％でした。子どもは、見えにくくてもそれが自分にとって普通だと思っていたり、うまく言葉で伝えられなかったりします。そのため、「見えにくいと言わないから大丈夫」と考えるのではなく、健診や視力検査が子どもの目の異常に気づく大切なきっかけになります。

日本には、3歳児健診や学校健診など、子どもの目の状態を確認する機会が設けられています。こうした機会を上手に活用し、まずはお子さんの視力や見え方について知っていただくことが大切です。健診などで指摘を受けた場合には、その結果を一つのきっかけとして、眼科で詳しく確認していただければと思います。

また現在では、眼科で行えることは「視力を測って眼鏡を作る」だけではありません。近視についても、必要に応じて進行を抑えるための治療を検討できるようになっています。「子どもの視力を知ること」から始めて、気になることがあれば、ぜひ気軽に眼科で相談していただきたいと思います。

所属：東邦大学医療センター大森病院　准教授日本近視学会理事、日本小児眼科学会理事、近視研究会理事

松村 沙衣子先生

2002年　東邦大学医療センター大森病院入局

2004年　東邦大学大学院博士課程入学

2008年　東邦大学医療センター大森病院助教

2008年　済生会横浜市東部病院眼科医長

2017年　シンガポール国立眼センター

クリニカルリサーチフェロー

2020年　東邦大学医療センター大森病院助教

2023年　東邦大学医療センター大森病院講師

2026年　東邦大学医療センター大森病院准教授

ロート製薬が考える、一生涯の「みえる」を守るアイケア

― AI・デジタル時代のWell-being & Longevityを見据えて ―

ロート製薬は、統合経営ビジョン「Connect for Well-being & Longevity」のもと、人々が健やかに、自分らしく過ごせる時間を長く支えることを目指しています。なかでも「みえる」ことは、学ぶこと、働くこと、人とつながること、そして日々の生活を豊かに楽しむことにつながる、大切な基盤の一つだと考えています。

AIやデジタル技術の進展により、私たちが情報に触れ、学び、働き、コミュニケーションする環境は大きく変化しています。こうした時代だからこそ、その時々の「見える・見えない」だけで目の健康を捉えるのではなく、子どもの頃から高齢期まで、生涯を通じて自分の目や見え方に関心を持ち、目の健康と向き合っていくことが、これまで以上に大切になるとロート製薬は考えています。

今回の調査では、3歳児健診や学校での視力検査などが、子どもの視力や見え方を知る機会となっていることが確認されました。こうした機会を通じて子どもの頃から自分の目や見え方を知り、目の健康に関心を持つことは、生涯にわたって目の健康と向き合っていく第一歩になると考えています。

ロート製薬はこれからも、長年アイケア領域で培ってきた知見とサイエンスを基盤に、製品の提供にとどまらず、研究、啓発、情報発信などを通じて、子どもから高齢者まで一人ひとりが自分の目について知り、健やかな「みえる」を長く支えていける社会を目指します。Well-being & Longevityの実現に向け、一生涯の「みえる」を守るアイケアに取り組んでまいります。

太陽生命少子高齢社会研究所コメント

「少子高齢社会に関する独自の調査研究を通じて、新たな価値を創造し、社会に貢献する」

少子高齢化が進む中、当研究所は「少子化対策」と「健康寿命の延伸」を重要な社会課題と捉え、中長期的な視点で調査・研究に取り組んでいます。研究成果を広く社会へ発信するとともに、社会実装や社会課題の解決につなげていくことを目指しています。また、研究者や企業との共同研究を通じて新たな知見を創出し、保険商品や各種サービスへの活用についても検討を進めています。

近年、子どもの近視の増加や低年齢化が進んでいます。近視の進行は将来的に白内障や緑内障、網膜剥離などの眼疾患リスクにつながることから、子どもの目の健康を守る重要性が高まっています。

当研究所では、健康寿命の延伸に関わる重要な社会課題の一つとして近視に着目し、アイケア分野で豊富な知見を有するロート製薬と共同で調査を実施しました。

当研究所では今後も様々な専門性を有する企業や研究機関との連携を通じて、新たな知見の創出に取り組んでまいります。