心幸ホールディングス株式会社は、福利厚生の企画・導入に携わっており、食事補助・置き社食サービスを導入済みまたは検討中の人事・総務担当者110名を対象に、置き社食サービスの選定基準に関する実態調査を実施しました。

調査結果のポイント: - 人事・総務担当者の9割以上が、商品ラインナップにおける「常温・冷蔵・冷凍」3温度帯の対応を重要視。 - 導入・継続の最重視条件は「商品ラインナップの幅広さ」（38.5%）、次いで「月額コストの安さ」（24.0%）。 - 現行サービスへの不満は、「販売価格が固定で自社の予算に合わない」が46.2%、「商品の種類が少ない」が44.2%。 - 94.2%の担当者が「従業員への販売価格を自社で自由に設定できること」を重要と回答。

調査概要: - 名称：置き社食サービスの選定基準に関する実態調査 - 期間：2026年4月6日〜同年4月7日 - 対象：食事補助・置き社食サービスを導入済みまたは検討中の人事・総務担当者110名

今回の調査により、置き社食サービスにおいて、画一的なパッケージではなく、価格やラインナップにおける「自由度」が選定の鍵となっていることが明らかになりました。

FACT BOX ・ 要点整理

  • 出典：PR TIMES
  • 分類：調査
  • 関連組織：心幸ホールディングス株式会社 / IDEATECH
  • 製品・サービス：置き社食サービス