先週、桃園と彰化で日本脳炎が新たに3例報告されたのに続き、今週も桃園と雲林で新たに3例の日本脳炎が報告された。患者の年齢は50代から60代以上で、いずれも7月上旬に発症した。症状には発熱、意識状態の変化、頭痛、全身の無力感などが含まれ、医療機関での検査で確定診断された。3人の患者は、住居や活動場所の近くに鳩舎や豚舎といった高リスク場所があることが判明している。

現在、これらの3人の患者は意識がはっきりしない状態が続いているため、入院治療が続けられている。疾管署の疫病予防事務所主任である林詠青(リン・ヨンチン)氏は、3人の日本脳炎患者はいずれも男性であり、うち2人は桃園市芦竹区に住んでおり、1人は50代、もう1人は60代以上であると説明した。慢性疾患の既往歴はなく、7月に発熱と意識障害の症状が現れたため、最初は診療所を受診したが改善しなかったため、7月中旬に病院を受診し、検体検査の結果、日本脳炎と診断されて入院となった。

林氏は、症状が比較的軽かったため、1人は一般病棟に入院しているが、もう1人は症状が重かったため、一般病棟から集中治療室(ICU)に移されたと述べた。疫学調査の結果、この2人の患者は症状が類似しており、住居の近くにも同様に鳩舎や豚舎といった高リスク場所があることが判明したが、同居家族には同様の不快症状は見られていない。

もう1人の患者は、雲林県口湖で50代の男性で、脳卒中の既往歴がある。7月上旬に歩行時のふらつき、嘔吐、無力感などの症状が見られ、検体検査の結果、日本脳炎と確認され、現在も集中治療室に入院している。

今年に入ってから現在まで、国内の日本脳炎の症例は累計8例に上っているが、これは2022年から2025年までの同時期と比べて少ない。現在、日本脳炎に対して有効な抗ウイルス薬は存在しないため、予防には蚊に刺されないことが最も重要である。特に、病媒蚊が活動する早朝や夕方の外出を避け、外出する際は薄い色の長袖シャツと長ズボンを着用し、政府が認証した防蚊液を使用することが推奨されている。

乳児には日本脳炎の公費ワクチンがあり、満15か月で1回目の接種が可能で、1年間隔をあけて2回目を接種する。成人については、自宅や職場の環境リスクを自身で評価し、必要に応じて自費で1回のワクチン接種を受けることができる。

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