次世代の視力を救え！0.05％散瞳剤が8月から健保適用に　36.5万人の子ども・青少年が受益

台湾の子どもと青少年の近視問題は、長年にわたり世界最悪レベルの一つとして知られています。国立健康署（散瞳検眼）の調査データによると、台湾の学童の近視は「発症年齢が早い」「有病率が高い」「高度近視の割合が高い」という3つの特徴が顕著です。子どもの近視進行速度を抑制するため、健保署は2024年8月1日から、0.05％アトロピン（atropine）含有点眼薬を健保給付に追加すると発表しました。18歳以下の子ども・青少年の近視管理治療に使用され、約36.5万人が受益すると予想されています。

台大児童病院小児眼科主任の蔡紫薰（ツァイ・ズーシュン）医師は、臨床的に散瞳剤は毛様体筋を麻痺させ、子どもの近視度数の急激な増加を緩和する効果があると説明します。ただし、一般的に濃度が高いほど効果は高まりますが、瞳孔の拡大、光への過敏さ、近くが見えにくくなるなどの副作用も出やすくなります。

蔡医師は、台湾ではかつて0.1％以上の高濃度散瞳剤が主流でしたが、副作用により子どもが不快になり、薬の使用を拒否したり、こっそり中止したりするケースが多発していました。そのため、健保署は2023年5月1日から0.01％濃度のアトロピン点眼薬を給付開始しましたが、1か月分を1本処方する形で、一部の子ども・青少年には効果が不十分であるとの声が上がりました。このため、2024年8月1日からさらに0.05％濃度のアトロピン点眼薬を健保給付に追加し、眼科医が子どもの状態に応じて適切な濃度を選べるようになります。これにより、より多様で柔軟かつ適切な治療選択が可能となり、子どもの視力ケアがより充実すると期待されています。

0.05％濃度の散瞳剤は、自費で1本あたり約1000元が相場ですが、一見高くないものの、台湾の近視患者数が非常に多いため、この給付政策は一般家庭にとって大きな経済的負担の軽減につながります。