Autonomous IT、すなわちAIを活用した自律型ITプラットフォームで業界をリードするタニウム合同会社(本社:東京都千代田区、代表執行役社長:原田英典、以下タニウム)は、日本電気株式会社(本社:東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO:森田隆之、以下NEC)の導入事例を公開しました。

導入事例の詳細:https://www.tanium.jp/customers/nec/

NECは「2030中期経営計画」において、「Empower Humanity」を社会価値創造Visionとして掲げ、世界に革新と安心を届け、人間性を最大限発揮できる社会の実現を目指しています。その実現を支える重要な領域のひとつがサイバーセキュリティです。セキュリティサービス・ソリューションの提供は同社の強みであり、社内ITにおいてもセキュリティに力を入れています。その中で、従来抱えていた課題として、以下の3点が挙げられていました。

・セキュリティ対策として脆弱性を正確に把握すること ・IT資産管理を徹底し、どこにどんな端末があるのかを把握すること ・パッチ適用などの現場の作業負荷を軽減すること

これらの課題を解決すべく、NISTサイバーセキュリティフレームワークをベースに課題を洗い出し、NECグループのすべての端末を一元管理する最適なソリューションとしてTaniumが導入されました。導入の結果、サイバーハイジーンの徹底が実現し、以下のような効果が得られました。

・世界26万台の端末をTanium Cloudで一元管理 ・全社のPCの状態や脆弱性を5分ですばやく把握 ・パッチの配信にかかる時間を大幅に短縮 ・現場担当者の作業負担を15分の1以下に ・ServiceNowとの連携により脆弱性の検知から対応指示までの時間を7分の1に短縮

◼️タニウム合同会社 代表執行役社長 原田 英典 コメント

NEC様にTanium Platformをご採用いただき、さらにServiceNow社との連携を通じて、グローバル規模でのエンドポイント管理における高度な取り組みに貢献できたことを大変光栄に存じます。企業のIT環境は急速に拡大・複雑化しており、セキュリティと運用効率の両立は経営における重要課題です。今回の事例は、正確性と迅速性を兼ね備えた管理体制の構築が、事業継続性と競争力強化にとって非常に重要であることを示しています。タニウムは今後も、お客様の安全で持続可能なIT運用・セキュリティ運用の実現に尽力してまいります。

◼️タニウムについて

タニウムは自律型IT ≪Autonomous IT≫ 企業です。 AIとリアルタイムのエンドポイントインテリジェンスを駆動力として、ITおよびセキュリティチームが組織を止まることなく前進させる力を提供します。タニウムの自律型オペレーティングシステムである Tanium Atlas は、ITおよびセキュリティのオペレータに、かつてはチーム体制を必要としていた業務を遂行するためのデータ、ガイダンス、そして広範なリーチを提供します。

タニウムは、2026年に初めて発表されたGartner® Magic Quadrant™ for Endpoint Management Toolsにおいてリーダーに位置付けられ、またIDC MarketScape:Worldwide Client Endpoint Management Software for Windows Device Management 2025–2026 Vendor Assessmentにおいてもリーダーとして選出されています。

世界有数の組織の多くが、エンドポイント管理とセキュリティのための単一の統合プラットフォームとしてタニウムを信頼し、より速いイノベーション、強靭な事業継続、そして確信を持ったビジネスの前進を、大規模に実現しています。

タニウムがどのように自律型IT ≪Autonomous IT≫ でアンストッパブルなビジネスを実現しているかについては、https://www.tanium.jp/とLinkedInをご確認ください。

日本法人名      :タニウム合同会社 グローバル代表CEO  :ダン・ストリートマン 日本代表執行役社長  :原田英典 設立年        :2007年 設立年(日本)    :2015年 所在地(日本オフィス):〒100-0004 東京都千代田区大手町2丁目6-4 常盤橋タワー25F 事業内容       :自律型エンドポイント管理のプラットフォーム提供 URL         :https://www.tanium.jp/

◼️免責事項

ここに記載されている情報は一般的な情報提供のみを目的としています。本情報は、当社が将来の製品、特徴、または機能を提供することについて確約、保証、申し出、および約束を行うものでも、法的義務を負うものでもありません。また、いかなる契約にも組み込まれることを意図しておらず、そのように見なされるものでもありません。最終的に提供される製品、特徴、または機能の実際の時期は記載されているものと異なる可能性があります。

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  • 出典:PR TIMES
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